読む価値
61注目
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
91.9
％（売上高の前年同期比減少率）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2025年１月１日～2025年６月30日連結日本基準売上高18百万円前年比 -91.9%進捗 14.8%
営業利益-609百万円
経常利益-623百万円
純利益（親会社株主帰属）-629百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、中間期（第2四半期）なら50%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益△12.82円
期末の財政状態
総資産1,934百万円
うち純資産 1,872 百万円自己資本比率 93.6%前期末比 +0.7pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-654,247
投資-228
財務+342,830
純増減-311,645
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高1,667,727千円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高122百万円（前年比 -52.5%）
営業利益-1,335百万円
経常利益-1,335百万円
親会社株主に帰属する当期純利益-1,350百万円
年間配当予想0円 → 0円（0.0%）
業績の増減要因
売上高は18百万円（前年同期231百万円）、販売費及び一般管理費は627百万円（前年同期367百万円）。営業外費用として主に為替差損11百万円、営業外支払手数料6百万円等を計上した。
継続企業の前提に関する記載
重要事象等の記載あり。営業赤字が継続し継続企業の前提に重要な疑義を生じさせる状況だが、研究開発活動の資金は確保されており、重要な不確実性はないと認識している。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規：0社、除外：0社、社名：該当なし
特別損益の内訳当中間期は特別利益・特別損失の計上なし
減価償却費10,813千円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無有（機関投資家向け）
期末発行済株式数53,495,100株
期末自己株式数2株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年１月１日～2025年６月30日 |
| 売上高 | 18百万円（前年比 -91.9%） |
| 営業利益 | -609百万円 |
| 経常利益 | -623百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -629百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △12.82円 |
| 自己資本比率 | 当期末 93.6 / 前期末 92.9 |
| 総資産 | 1,934百万円 |
| 純資産 | 1,872百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -654,247千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -228千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 342,830千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 1,667,727千円 |
| 通期業績予想 | 売上高 122百万円（前年比 -52.5%） / 営業利益 -1,335百万円 / 経常利益 -1,335百万円 / 親会社株主に帰属する当期純利益 -1,350百万円 |
| 年間配当予想 | 0円 → 0円（0.0%） |
| 減価償却費 | 10,813千円 |
| 特別損益の内訳 | 当中間期は特別利益・特別損失の計上なし |
| 継続企業の前提に関する記載 | 重要事象等の記載あり。営業赤字が継続し継続企業の前提に重要な疑義を生じさせる状況だが、研究開発活動の資金は確保されており、重要な不確実性はないと認識している。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規：0社、除外：0社、社名：該当なし |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家向け） |
| 期末発行済株式数 | 53,495,100株 |
| 期末自己株式数 | 2株 |
| 業績の増減要因 | 売上高は18百万円（前年同期231百万円）、販売費及び一般管理費は627百万円（前年同期367百万円）。営業外費用として主に為替差損11百万円、営業外支払手数料6百万円等を計上した。 |
この書類が述べていない項目（10件）
売上高営業利益率業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減損損失重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。会社は、研究開発等収入が前年同期の231,478千円から16,614千円に減少した一方、研究開発費用とその他経費を合わせた販売費及び一般管理費が367,090千円から627,538千円に増加したと説明している。また、営業外費用として為替差損11,146千円などを計上した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。