読む価値
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6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
118
百万円書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2024年1月1日〜2024年3月31日連結日本基準売上高0百万円前年比 -100.0%進捗 0.0%
営業利益-176百万円
経常利益-127百万円
純利益（親会社株主帰属）-128百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第1四半期なら25%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益△3円33銭
期末の財政状態
総資産1,921百万円
うち純資産 1,855 百万円自己資本比率 92.9%前期末比 +2.3pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金及び現金同等物期末残高1,623百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高442百万円
営業利益-1,183百万円
経常利益-1,142百万円
純利益-1,144百万円
業績予想の修正売上高 非開示 → 442百万円 / 営業利益 非開示 → -1,183百万円 / 経常利益 非開示 → -1,142百万円 / 純利益 非開示 → -1,144百万円
年間配当予想0円 → 0円（0.0%）
業績の増減要因
売上高はなく、研究開発費用とその他経費を合わせた販売費及び一般管理費は176百万円。営業外収益として助成金収入52百万円、為替差益等を計上し、営業外費用として新株予約権発行に係る営業外支払手数料等を計上した。
継続企業の前提に関する記載
継続企業の前提に関する重要事象等の記載あり。営業赤字が継続しているため重要な疑義を生じさせる状況だが、継続企業の前提に関する重要な不確実性はないと認識している。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 社数 0 / 社名 非開示 / 除外 社数 0 / 社名 非開示
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無無
期末発行済株式数38,796,100株
期末自己株式数2株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2024年1月1日〜2024年3月31日 |
| 売上高 | 0百万円（前年比 -100.0%） |
| 営業利益 | -176百万円 |
| 経常利益 | -127百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -128百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △3円33銭 |
| 自己資本比率 | 当期末 92.9 / 前期末 90.6 |
| 総資産 | 1,921百万円 |
| 純資産 | 1,855百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 1,623百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 442百万円 / 営業利益 -1,183百万円 / 経常利益 -1,142百万円 / 純利益 -1,144百万円 |
| 業績予想の修正 | 売上高 非開示 → 442百万円 / 営業利益 非開示 → -1,183百万円 / 経常利益 非開示 → -1,142百万円 / 純利益 非開示 → -1,144百万円 |
| 年間配当予想 | 0円 → 0円（0.0%） |
| 継続企業の前提に関する記載 | 継続企業の前提に関する重要事象等の記載あり。営業赤字が継続しているため重要な疑義を生じさせる状況だが、継続企業の前提に関する重要な不確実性はないと認識している。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 社数 0 / 社名 非開示 / 除外 社数 0 / 社名 非開示 |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 無 |
| 期末発行済株式数 | 38,796,100株 |
| 期末自己株式数 | 2株 |
| 業績の増減要因 | 売上高はなく、研究開発費用とその他経費を合わせた販売費及び一般管理費は176百万円。営業外収益として助成金収入52百万円、為替差益等を計上し、営業外費用として新株予約権発行に係る営業外支払手数料等を計上した。 |
この書類が述べていない項目（14件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減価償却費減損損失特別損益の内訳重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。会社は、研究開発費用とその他経費を合わせた販売費及び一般管理費が前年同期の299百万円から176百万円に減少したこと、営業外収益として助成金収入52百万円や為替差益等を計上したことを挙げている。売上高がゼロとなった理由は記載していない。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。