読む価値
54定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
104
百万円書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2023年1月1日〜2023年6月30日連結日本基準売上高6百万円前年比 -26.6%進捗 4.7%
営業利益-478百万円
経常利益-480百万円
純利益（親会社株主帰属）-481百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、中間期（第2四半期）なら50%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益△14.97
期末の財政状態
総資産1,736百万円
うち純資産 1,680 百万円自己資本比率 93.0%前期末比 +10.8pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-615,290
投資-239
財務+950,272
純増減+334,743
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高1,326,217千円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高127百万円（前年比 +214.9%）
営業利益-830百万円
経常利益-783百万円
親会社株主に帰属する当期純利益-786百万円
業績予想の修正無（直近に公表されている業績予想からの修正なし）
年間配当予想0円 → 0円（0.0%）
業績の増減要因
製品売上高は6百万円（前年同期9百万円）。研究開発費用とその他経費を合わせた販売費及び一般管理費は483百万円（前年同期381百万円）。
継続企業の前提に関する記載
継続企業の前提に関する注記は該当事項なし。ただし、営業赤字の継続により重要な疑義を生じさせる状況にあると記載されている一方、資金調達により研究開発資金は確保され、重要な不確実性はないと認識している
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規：0社、除外：0社（重要な子会社の異動なし）
特別損益の内訳当期は特別利益・特別損失ともに該当なし
減価償却費22,646千円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無有（機関投資家向け）
期末発行済株式数35,205,100
期末自己株式数1
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年1月1日〜2023年6月30日 |
| 売上高 | 6百万円（前年比 -26.6%） |
| 営業利益 | -478百万円 |
| 経常利益 | -480百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -481百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △14.97 |
| 自己資本比率 | 当期末 93 / 前期末 82.2 |
| 総資産 | 1,736百万円 |
| 純資産 | 1,680百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -615,290千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -239千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 950,272千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 1,326,217千円 |
| 通期業績予想 | 売上高 127百万円（前年比 +214.9%） / 営業利益 -830百万円 / 経常利益 -783百万円 / 親会社株主に帰属する当期純利益 -786百万円 |
| 業績予想の修正 | 無（直近に公表されている業績予想からの修正なし） |
| 年間配当予想 | 0円 → 0円（0.0%） |
| 減価償却費 | 22,646千円 |
| 特別損益の内訳 | 当期は特別利益・特別損失ともに該当なし |
| 継続企業の前提に関する記載 | 継続企業の前提に関する注記は該当事項なし。ただし、営業赤字の継続により重要な疑義を生じさせる状況にあると記載されている一方、資金調達により研究開発資金は確保され、重要な不確実性はないと認識している |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規：0社、除外：0社（重要な子会社の異動なし） |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家向け） |
| 期末発行済株式数 | 35,205,100 |
| 期末自己株式数 | 1 |
| 業績の増減要因 | 製品売上高は6百万円（前年同期9百万円）。研究開発費用とその他経費を合わせた販売費及び一般管理費は483百万円（前年同期381百万円）。 |
この書類が述べていない項目（9件）
売上高営業利益率配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減損損失重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。製品売上高が前年同期の9百万円から6百万円に減少したことに加え、研究開発費用その他経費を含む販売費及び一般管理費が381百万円から483百万円に増加したため。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。