読む価値
58注目
6項目のうち4項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
105
百万円（営業損失の拡大幅）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2023年1月1日〜2023年3月31日連結日本基準売上高6百万円前年比 +253.1%進捗 4.7%
営業利益-294百万円
経常利益-289百万円
純利益（親会社株主帰属）-290百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第1四半期なら25%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益△9円61銭
期末の財政状態
総資産1,236百万円
うち純資産 1,155 百万円自己資本比率 88.2%前期末比 +6.0pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高127百万円（前年比 +214.9%）
営業利益-830百万円
経常利益-783百万円
純利益-786百万円
年間配当予想0円 → 0円（0.0%）
業績の増減要因
製品売上高の増加に対し、研究開発費用とその他経費を合わせた販売費及び一般管理費が増加した。
継続企業の前提に関する記載
継続企業の前提に関する注記は該当事項なし。一方、営業赤字が継続しているため継続企業の前提に重要な疑義を生じさせる状況であるが、資金調達により研究開発活動の資金は確保され、重要な不確実性はないと認識しているとの記載あり
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規：0社、除外：0社（重要な子会社の異動なし）
特別損益の内訳当期の特別利益・特別損失はなし（前年同期は新株予約権戻入益2,047千円）
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無無（対象者：該当なし）
期末発行済株式数30,771,100
期末自己株式数1
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年1月1日〜2023年3月31日 |
| 売上高 | 6百万円（前年比 +253.1%） |
| 営業利益 | -294百万円 |
| 経常利益 | -289百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -290百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △9円61銭 |
| 自己資本比率 | 当期末 88.2 / 前期末 82.2 |
| 総資産 | 1,236百万円 |
| 純資産 | 1,155百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 127百万円（前年比 +214.9%） / 営業利益 -830百万円 / 経常利益 -783百万円 / 純利益 -786百万円 |
| 年間配当予想 | 0円 → 0円（0.0%） |
| 特別損益の内訳 | 当期の特別利益・特別損失はなし（前年同期は新株予約権戻入益2,047千円） |
| 継続企業の前提に関する記載 | 継続企業の前提に関する注記は該当事項なし。一方、営業赤字が継続しているため継続企業の前提に重要な疑義を生じさせる状況であるが、資金調達により研究開発活動の資金は確保され、重要な不確実性はないと認識しているとの記載あり |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規：0社、除外：0社（重要な子会社の異動なし） |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 無（対象者：該当なし） |
| 期末発行済株式数 | 30,771,100 |
| 期末自己株式数 | 1 |
| 業績の増減要因 | 製品売上高の増加に対し、研究開発費用とその他経費を合わせた販売費及び一般管理費が増加した。 |
この書類が述べていない項目（15件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減価償却費減損損失重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。製品売上高が前年同期の1百万円から6百万円に増加した一方、研究開発費用とその他経費を合わせた販売費及び一般管理費が前年同期の190百万円から299百万円に増加した。営業外収益には助成金収入2百万円や為替差益8百万円など、営業外費用には新株予約権発行に係る営業外支払手数料4百万円などが含まれている。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。