医薬品の有用性・安全性未確認による開発中止リスク
FY2016に初出。12回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載はFY2023-Q3。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。40社中20社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに29社。
- FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、または、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
医薬品の有用性・安全性未確認による開発中止リスクについて、重要な変更がないと開示している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社の開発品において研究開発が続行できなくなった場合には、当社の事業計画に重大な影響を及ぼす可能性があります」
有効性・安全性の未確認や医療ニーズの変化による開発中止リスクを継続して開示している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「医薬品としての有用性及び安全性が確認できない場合には、研究開発が中止されることになります。当社の開発品において研究開発が続行できなくなった場合には、当社の事業計画に重大な影響を及ぼす可能性があります」
有効性・安全性の未確認や医療ニーズの変化による開発中止リスクを継続して開示している。 - FY2019-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
医薬品の有用性・安全性未確認による開発中止リスクについて、重要な変更がないと開示している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「医薬品としての有用性及び安全性が確認できない場合には、研究開発が中止されることになります」
有効性・安全性の未確認や医療ニーズの変化による開発中止リスクを継続して開示している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
医薬品の有用性・安全性未確認による開発中止リスクについて、新たな発生または重要な変更がないと開示している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
医薬品の有用性・安全性未確認による開発中止リスクについて、重要な変更がないと開示している。 - FY2017再掲有価証券報告書
「非臨床試験や臨床試験において期待する効果が確認できない場合、予期せぬ副作用が発生した場合、あるいは研究開発期間中に医療現場での標準治療法等が変わり、医療ニーズに対する開発品目の有用性を見出すことが困難となった場合など、医薬品としての有用性及び安全性が確認できない場合には、研究開発が中止されることになります」
有効性・安全性の未確認や医療ニーズの変化による開発中止リスクを継続して開示している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「当第３四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
医薬品の有用性・安全性未確認による開発中止リスクについて、重要な変更がないと開示している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
医薬品の有用性・安全性未確認による開発中止リスクについて、新たな発生または重要な変更がないと開示している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期累計期間において、新たな事業等のリスクの発生、又は、前事業年度の有価証券報告書に記載した事業等のリスクについての重要な変更はありません。」
医薬品の有用性・安全性未確認による開発中止リスクについて、重要な変更がないと開示している。 - FY2016初出有価証券報告書
「非臨床試験や臨床試験において期待する効果が確認できない場合、予期せぬ副作用が発生した場合、あるいは研究開発期間中に医療現場での標準治療法等が変わり、医療ニーズに対する開発品目の有用性を見出すことが困難となった場合など、医薬品としての有用性及び安全性が確認できない場合には、研究開発が中止されることになります」
効果、安全性、医療ニーズの変化を原因とする研究開発中止の可能性を開示している。