読む価値
52定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
29.7
売上高前年同期比（%）書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2025年4月1日〜2026年3月31日連結日本基準売上高6,589百万円前年比 +29.7%
営業利益-138百万円
経常利益-374百万円
純利益（親会社株主帰属）-413百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△8.48円
売上高営業利益率-2.1
期末の財政状態
総資産6,088百万円
うち純資産 1,653 百万円自己資本比率 26.4%前期末比 +7.3pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-1,096
投資-12
財務+1,397
純増減+289
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高3,294百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高5,000～6,000
営業利益100～600
経常利益非開示
純利益非開示
年間配当予想0円 → 0円（0.0%）
業績の増減要因
バイオシミラー原薬等の需要拡大・納品増加・供給価格改定により売上高が増加した一方、研究開発費の増加、円安による製造原価増加、支払手数料、棚卸資産廃棄損、賃貸借契約解約損などにより利益が悪化した。
継続企業の前提に関する記載
重要事象等の記載あり。連結営業赤字が先行し継続企業の前提に重要な疑義を生じる状況とされたが、重要な不確実性は存在しないと判断されている。なお、継続企業の前提に関する注記は該当事項なし。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0 / 除外 0 / 社名 非開示
重要な後発事象該当事項はありません。
減損損失0千円
特別損益の内訳特別利益 項目 新株予約権戻入益 / 金額 10,608千円 / 特別損失 項目 固定資産除却損 / 金額 1,049千円、項目 投資有価証券評価損 / 金額 15,797千円、項目 賃貸借契約解約損 / 金額 21,774千円
減価償却費245千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家・アナリスト向け）
期末発行済株式数49,623,419
期末自己株式数94
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年4月1日〜2026年3月31日 |
| 売上高 | 6,589百万円（前年比 +29.7%） |
| 営業利益 | -138百万円 |
| 経常利益 | -374百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -413百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △8.48円 |
| 売上高営業利益率 | -2.1 |
| 自己資本比率 | 当期末 26.4 / 前期末 19.1 |
| 総資産 | 6,088百万円 |
| 純資産 | 1,653百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -1,096百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -12百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 1,397百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 3,294百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 5,000～6,000 / 営業利益 100～600 / 経常利益 非開示 / 純利益 非開示 |
| 年間配当予想 | 0円 → 0円（0.0%） |
| 減価償却費 | 245千円 |
| 減損損失 | 0千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 項目 新株予約権戻入益 / 金額 10,608千円 / 特別損失 項目 固定資産除却損 / 金額 1,049千円、項目 投資有価証券評価損 / 金額 15,797千円、項目 賃貸借契約解約損 / 金額 21,774千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 重要事象等の記載あり。連結営業赤字が先行し継続企業の前提に重要な疑義を生じる状況とされたが、重要な不確実性は存在しないと判断されている。なお、継続企業の前提に関する注記は該当事項なし。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0 / 除外 0 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家・アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 49,623,419 |
| 期末自己株式数 | 94 |
| 業績の増減要因 | バイオシミラー原薬等の需要拡大・納品増加・供給価格改定により売上高が増加した一方、研究開発費の増加、円安による製造原価増加、支払手数料、棚卸資産廃棄損、賃貸借契約解約損などにより利益が悪化した。 |
この書類が述べていない項目（7件）
業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。バイオシミラー原薬等の需要が続く中で納品を進めたこと、供給価格改定の影響が通期で寄与したことなどにより売上高が増加した。営業損失については、製造原価低減施策、新規バイオシミラー開発、細胞治療事業の治験準備などにより研究開発費が増加したことが主因。経常損失については、シンジケートローン組成に伴う支払手数料、棚卸資産廃棄損などを計上し、最終損失については賃貸借契約解約損などの特別損失を計上したことが理由とされている。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。