大塚ホールディングス（4578）・リスク顕在化
業務提携・買収の成果未達および解消リスク
FY2016に初出。4回の記載のうち2回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2021。直近の記載はFY2023。
4記載
8年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
買収・提携・新規事業投資の計画未達・投資損失リスク210社が書いているテーマ・逆風212社・追い風0社
大塚ホールディングスがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2022年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。79社中13社が悪化側に。
直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに27社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている198社のうち14社を表示しています。上の文は198社すべてから計算しています。このテーマの212件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2023顕在化有価証券報告書
「各種業務提携及び買収について、提携・買収時に計画されていたグループシナジーを得られないことによる提携解消や損失計上の可能性があります。」
AVP-786、デイヤフーズ社、住友ファーマ株式会社との提携品等で減損損失が計上され、提携・買収後の成果未達リスクが実際に顕在化している。 - FY2021顕在化有価証券報告書
「一部の治療薬に関する共同販売契約に係る不利な契約について、引当金を計上しております。」
業務提携・共同販売契約に関するリスクが、契約損失引当金9,380百万円として実際に計上された。 - FY2017再掲有価証券報告書
「これらの提携等にあたり、当社グループは提携等による事業効果や提携先または対象会社の業務遂行能力及び信用力の測定を十分に行っており、また資本提携及び買収につきましては、その対象企業の財務内容や契約関係等について詳細なデューデリジェンスを行うことによって、当該提携及び買収に伴うリスクの低減に極力努めております。」
提携・買収の成果未達、解消、競業避止義務による制約のリスクと、デューデリジェンスによる低減方針を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「提携等の実施以後の事業環境の変化等により、当初計画されていた提携等による成果を得られない可能性や、何らかの理由により提携等が解消される可能性があり、その場合、当社グループの業績及び財政状態に重要な影響を及ぼす可能性があります。」
技術提携、業務提携、合弁、資本提携及び買収について、成果未達、解消、競業避止義務による戦略制約をリスクとして明示している。