読む価値
49定例
6項目のうち4項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
-20.5
%（営業利益の前期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2022年6月1日〜2023年5月31日連結日本基準売上高45,101百万円前年比 +3.8%
営業利益5,207百万円前年比 -20.5%
経常利益5,169百万円前年比 -23.2%
純利益（親会社株主帰属）3,600百万円前年比 -22.9%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益250.39円
売上高営業利益率11.5%
期末の財政状態
総資産70,552百万円
うち純資産 50,971 百万円自己資本比率 71.8%前期末比 -1.0pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+4,155
投資-5,566
財務+616
純増減-795
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高3,607百万円
セグメント別売上高医薬品事業 45,101百万円（前年比 +3.8%）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高47,500百万円（前年比 +5.3%）
営業利益4,800百万円（前年比 -7.8%）
経常利益4,800百万円（前年比 -7.1%）
親会社株主に帰属する当期純利益3,300百万円（前年比 -8.3%）
年間配当予想60円 → 60円（0.0%）
配当性向2023年5月期 24.0% / 2024年5月期予想 26.1%
業績の増減要因
売上高は、原薬が一部既存品目の販売減少や市場競争激化により減収となった一方、製剤が自社開発ジェネリック医薬品及び一般用医薬品の販売増加により増収となり、全体では増収となった。営業利益は、円安及びエネルギー資源価格上昇による原材料費・電気料金等の増加、減価償却費及び研究開発費の増加により減益となった。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0 / 除外 0 / 社名 新規・除外ともなし
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失当連結会計年度は該当事項なし
特別損益の内訳特別利益 補助金収入 12百万円 / 特別利益合計 12百万円 / 特別損失 固定資産除却損 17百万円、投資有価証券評価損 20百万円、投資有価証券売却損 67百万円 / 特別損失合計 105百万円
減価償却費3,870百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 有 / 対象者 アナリスト・機関投資家向け
期末発行済株式数14,416,764株
期末自己株式数50,377株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2022年6月1日〜2023年5月31日 |
| 売上高 | 45,101百万円（前年比 +3.8%） |
| 営業利益 | 5,207百万円（前年比 -20.5%） |
| 経常利益 | 5,169百万円（前年比 -23.2%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 3,600百万円（前年比 -22.9%） |
| １株当たり当期純利益 | 250.39円 |
| 売上高営業利益率 | 11.5% |
| 自己資本比率 | 当期末 71.8% / 前期末 72.8% |
| 総資産 | 70,552百万円 |
| 純資産 | 50,971百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 4,155百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -5,566百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 616百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 3,607百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 47,500百万円（前年比 +5.3%） / 営業利益 4,800百万円（前年比 -7.8%） / 経常利益 4,800百万円（前年比 -7.1%） / 親会社株主に帰属する当期純利益 3,300百万円（前年比 -8.3%） |
| 年間配当予想 | 60円 → 60円（0.0%） |
| 配当性向 | 2023年5月期 24.0% / 2024年5月期予想 26.1% |
| セグメント別売上高 | 医薬品事業 45,101百万円（前年比 +3.8%） |
| 減価償却費 | 3,870百万円 |
| 減損損失 | 当連結会計年度は該当事項なし |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 補助金収入 12百万円 / 特別利益合計 12百万円 / 特別損失 固定資産除却損 17百万円、投資有価証券評価損 20百万円、投資有価証券売却損 67百万円 / 特別損失合計 105百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0 / 除外 0 / 社名 新規・除外ともなし |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 有 / 対象者 アナリスト・機関投資家向け |
| 期末発行済株式数 | 14,416,764株 |
| 期末自己株式数 | 50,377株 |
| 業績の増減要因 | 売上高は、原薬が一部既存品目の販売減少や市場競争激化により減収となった一方、製剤が自社開発ジェネリック医薬品及び一般用医薬品の販売増加により増収となり、全体では増収となった。営業利益は、円安及びエネルギー資源価格上昇による原材料費・電気料金等の増加、減価償却費及び研究開発費の増加により減益となった。 |
この書類が述べていない項目（5件）
業績予想の修正株主還元方針セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。原薬は一部既存品目の販売減少や市場競争激化で減収となったが、製剤は自社開発ジェネリック医薬品や一般用医薬品の販売増加で増収となった。利益面では、主に円安及びエネルギー資源価格の上昇による原材料費・電気料金等の増加、減価償却費及び研究開発費の増加が利益を押し下げた。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。