読む価値
36軽微
6項目のうち4項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
10.9
%（営業利益・経常利益の前期比増加率）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2021年6月1日〜2022年5月31日連結日本基準売上高43,464百万円
営業利益6,553百万円前年比 +10.9%
経常利益6,729百万円前年比 +10.9%
純利益（親会社株主帰属）4,668百万円前年比 +9.9%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益335.41円
売上高営業利益率当期 15.1 / 前期 12.1
期末の財政状態
総資産64,939百万円
うち純資産 47,674 百万円自己資本比率 72.8%前期末比 +0.7pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+4,370
投資-4,400
財務+989
純増減+959
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高4,381百万円
セグメント別売上高医薬品事業 43,464百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高44,000百万円（前年比 +1.2%）
営業利益4,500百万円（前年比 -31.3%）
経常利益4,600百万円（前年比 -31.6%）
純利益3,200百万円（前年比 -31.5%）
年間配当予想46円 → 60円（+30.4%）
配当性向当期実績 17.9 / 次期予想 26.9
業績の増減要因
原薬では消炎鎮痛剤原薬、抗アレルギー剤原薬等のジェネリック医薬品向け原薬の販売増加、長期収載品の原薬受託製造の販売増加。製剤では自社開発ジェネリック医薬品及び高薬理活性製剤の販売増加、医療用医薬品における新規の新薬や長期収載品の製造受託の販売増加。健康食品他は市場における競争激化等により厳しい状況。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0社 / 除外 0社 / 社名 非開示
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失当連結会計年度は該当事項はありません
特別損益の内訳特別利益 補助金収入 23 / 投資有価証券売却益 246 / 特別損失 固定資産除却損 33 / 固定資産圧縮損 23 / 投資有価証券評価損 199 / 火災損失 22
減価償却費3,313百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（アナリスト・機関投資家向け）
期末発行済株式数14,293,764株
期末自己株式数5,607株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年6月1日〜2022年5月31日 |
| 売上高 | 43,464百万円 |
| 営業利益 | 6,553百万円（前年比 +10.9%） |
| 経常利益 | 6,729百万円（前年比 +10.9%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 4,668百万円（前年比 +9.9%） |
| １株当たり当期純利益 | 335.41円 |
| 売上高営業利益率 | 当期 15.1 / 前期 12.1 |
| 自己資本比率 | 当期末 72.8 / 前期末 72.1 |
| 総資産 | 64,939百万円 |
| 純資産 | 47,674百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 4,370百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -4,400百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 989百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 4,381百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 44,000百万円（前年比 +1.2%） / 営業利益 4,500百万円（前年比 -31.3%） / 経常利益 4,600百万円（前年比 -31.6%） / 純利益 3,200百万円（前年比 -31.5%） |
| 年間配当予想 | 46円 → 60円（+30.4%） |
| 配当性向 | 当期実績 17.9 / 次期予想 26.9 |
| セグメント別売上高 | 医薬品事業 43,464百万円 |
| 減価償却費 | 3,313百万円 |
| 減損損失 | 当連結会計年度は該当事項はありません |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 補助金収入 23 / 投資有価証券売却益 246 / 特別損失 固定資産除却損 33 / 固定資産圧縮損 23 / 投資有価証券評価損 199 / 火災損失 22 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0社 / 除外 0社 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（アナリスト・機関投資家向け） |
| 期末発行済株式数 | 14,293,764株 |
| 期末自己株式数 | 5,607株 |
| 業績の増減要因 | 原薬では消炎鎮痛剤原薬、抗アレルギー剤原薬等のジェネリック医薬品向け原薬の販売増加、長期収載品の原薬受託製造の販売増加。製剤では自社開発ジェネリック医薬品及び高薬理活性製剤の販売増加、医療用医薬品における新規の新薬や長期収載品の製造受託の販売増加。健康食品他は市場における競争激化等により厳しい状況。 |
この書類が述べていない項目（5件）
業績予想の修正株主還元方針セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。当期は、原薬でジェネリック医薬品向け原薬や長期収載品の受託製造が増加し、製剤でも自社開発ジェネリック医薬品、高薬理活性製剤、新薬・長期収載品の受託製造が増加しました。次期は、毎年薬価改定による単価下落に加え、円安による原材料費、第七原薬棟完成に伴う減価償却費、生産・品質保証体制強化の人件費、研究開発費の増加を見込んでいます。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。