読む価値
62注目
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
140
百万円（営業損失の縮小額）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2025年1月1日〜2025年6月30日連結日本基準売上高173百万円前年比 -22.5%進捗 43.3%
営業利益-309百万円
経常利益-316百万円
純利益（親会社株主帰属）-316百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、中間期（第2四半期）なら50%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益△7.08円
期末の財政状態
総資産1,513百万円
うち純資産 884 百万円自己資本比率 58.4%前期末比 +14.5pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-211,372
投資-2,447
財務+135,864
純増減-77,955
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高1,047,861千円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高400百万円（前年比 -15.2%）
営業利益-670百万円
経常利益-680百万円
純利益-680百万円
業績予想の修正無
年間配当予想0円 → 0円（0.0%）
業績の増減要因
各上市品のロイヤリティ収入等により売上高173百万円を計上。研究開発費は前年同期比39.0％減の318百万円（前年同期は「H-1337」の米国後期第Ⅱ相臨床試験を実施）。その他販売費及び一般管理費は人件費の増加等により前年同期比9.8％増の146百万円。
継続企業の前提に関する記載
継続企業の前提に関する重要事象等の記載あり。継続的な営業損失・マイナスの営業キャッシュ・フローが発生しているが、継続企業の前提に関する重要な不確実性はないと認識している。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規0社、除外0社（期中における連結範囲の重要な変更は無）
重要な後発事象第三者割当による第13回新株予約権を2025年7月31日に発行。新株予約権10万個、目的株式1,000万株、調達資金の差引手取概算額1,339,200,000円。8月1日から8月13日までに10,830個が行使され、普通株式1,083,000株を発行。
特別損益の内訳当中間期は特別損益の計上なし（特別損失合計は「－」）
減価償却費23,620千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（アナリスト、機関投資家向け）
期末発行済株式数45,741,512
期末自己株式数286
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年1月1日〜2025年6月30日 |
| 売上高 | 173百万円（前年比 -22.5%） |
| 営業利益 | -309百万円 |
| 経常利益 | -316百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -316百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △7.08円 |
| 自己資本比率 | 当期末 58.4 / 前期末 43.9 |
| 総資産 | 1,513百万円 |
| 純資産 | 884百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -211,372千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -2,447千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 135,864千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 1,047,861千円 |
| 通期業績予想 | 売上高 400百万円（前年比 -15.2%） / 営業利益 -670百万円 / 経常利益 -680百万円 / 純利益 -680百万円 |
| 業績予想の修正 | 無 |
| 年間配当予想 | 0円 → 0円（0.0%） |
| 減価償却費 | 23,620千円 |
| 特別損益の内訳 | 当中間期は特別損益の計上なし（特別損失合計は「－」） |
| 継続企業の前提に関する記載 | 継続企業の前提に関する重要事象等の記載あり。継続的な営業損失・マイナスの営業キャッシュ・フローが発生しているが、継続企業の前提に関する重要な不確実性はないと認識している。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規0社、除外0社（期中における連結範囲の重要な変更は無） |
| 重要な後発事象 | 第三者割当による第13回新株予約権を2025年7月31日に発行。新株予約権10万個、目的株式1,000万株、調達資金の差引手取概算額1,339,200,000円。8月1日から8月13日までに10,830個が行使され、普通株式1,083,000株を発行。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（アナリスト、機関投資家向け） |
| 期末発行済株式数 | 45,741,512 |
| 期末自己株式数 | 286 |
| 業績の増減要因 | 各上市品のロイヤリティ収入等により売上高173百万円を計上。研究開発費は前年同期比39.0％減の318百万円（前年同期は「H-1337」の米国後期第Ⅱ相臨床試験を実施）。その他販売費及び一般管理費は人件費の増加等により前年同期比9.8％増の146百万円。 |
この書類が述べていない項目（8件）
売上高営業利益率配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減損損失
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。売上高は各上市品のロイヤリティ収入等によるものです。営業損失の縮小については、研究開発費が前年同期比39.0％減となったこと（前年同期は「H-1337」の米国後期第Ⅱ相臨床試験を実施）が主因である一方、その他販売費及び一般管理費は人件費の増加等により増加しました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。