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2024年12月期 決算短信〔日本基準〕(連結)

2024年12月期は売上高が471百万円と前年同期比10.1%増となった一方、研究開発費の増加などで営業損失・経常損失・最終損失は拡大した。2025年12月期は売上高400百万円、営業損失670百万円を見込んでいる。

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%(売上高の前期比)
書きぶり
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この期間の実績

通期2024年1月1日〜2024年12月31日連結日本基準
売上高471百万円前年比 +10.1%
営業利益-1,209百万円
経常利益-1,228百万円
純利益(親会社株主帰属)-1,290百万円

帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。

1株当たり当期純利益△36.74円
売上高営業利益率当期 -256.5% / 前期 -186.4%
期末の財政状態
総資産1,669百万円
うち純資産 733 百万円自己資本比率 43.9%前期末比 -10.0pt

塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。

現金の出入り
営業-1,299
投資-10
財務+567
純増減-742

ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です(単位 百万円)。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。

現金及び現金同等物期末残高1,126百万円
地域別売上高335,476千円、136,097千円、5千円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高400百万円(前年比 -15.2%)
営業利益-670百万円
経常利益-680百万円
親会社株主に帰属する当期純利益-680百万円
年間配当予想0円 → 0円(0.0%)
業績の増減要因

上市品のロイヤリティ収入等により売上高が増加し、特にDW-1002は販売数量の増加と円安の影響を受けた。一方、H-1337及びDWR-2206の開発費用の増加等により研究開発費が増加し、営業損失が拡大した。

継続企業の前提に関する記載

重要事象等の記載あり。継続的な営業損失とマイナスの営業キャッシュ・フローがあるが、継続企業の前提に関する重要な不確実性はないと認識している。なお、注記は該当事項なし。

会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0 / 除外 0 / 社名 非開示
重要な後発事象第12回新株予約権36,500個が2025年1月1日から2月7日までに行使され、普通株式3,650,000株を発行。資本金と資本準備金がそれぞれ209,744千円増加した。
減損損失当期計上なし
特別損益の内訳特別利益 非開示 / 特別損失 転換社債償還損 60,612千円
減価償却費49,329千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有(アナリスト、機関投資家向け)
期末発行済株式数41,625,512
期末自己株式数286
この期間の実績
項目内容
決算期区分通期
会計基準日本基準
連結・個別の別連結
対象期間2024年1月1日〜2024年12月31日
売上高471百万円(前年比 +10.1%)
営業利益-1,209百万円
経常利益-1,228百万円
親会社株主に帰属する当期純利益-1,290百万円
1株当たり当期純利益△36.74円
売上高営業利益率当期 -256.5% / 前期 -186.4%
自己資本比率当期末 43.9 / 前期末 53.9
総資産1,669百万円
純資産733百万円
営業活動によるキャッシュ・フロー-1,299百万円
投資活動によるキャッシュ・フロー-10百万円
財務活動によるキャッシュ・フロー567百万円
現金及び現金同等物期末残高1,126百万円
通期業績予想売上高 400百万円(前年比 -15.2%) / 営業利益 -670百万円 / 経常利益 -680百万円 / 親会社株主に帰属する当期純利益 -680百万円
年間配当予想0円 → 0円(0.0%)
地域別売上高335,476千円、136,097千円、5千円
減価償却費49,329千円
減損損失当期計上なし
特別損益の内訳特別利益 非開示 / 特別損失 転換社債償還損 60,612千円
継続企業の前提に関する記載重要事象等の記載あり。継続的な営業損失とマイナスの営業キャッシュ・フローがあるが、継続企業の前提に関する重要な不確実性はないと認識している。なお、注記は該当事項なし。
会計方針の変更基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0 / 除外 0 / 社名 非開示
重要な後発事象第12回新株予約権36,500個が2025年1月1日から2月7日までに行使され、普通株式3,650,000株を発行。資本金と資本準備金がそれぞれ209,744千円増加した。
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有(アナリスト、機関投資家向け)
期末発行済株式数41,625,512
期末自己株式数286
業績の増減要因上市品のロイヤリティ収入等により売上高が増加し、特にDW-1002は販売数量の増加と円安の影響を受けた。一方、H-1337及びDWR-2206の開発費用の増加等により研究開発費が増加し、営業損失が拡大した。
この書類が述べていない項目(6件)
業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益受注高・受注残高

会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。

会社が挙げている理由

会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。

売上高は上市品のロイヤリティ収入、特にDW-1002の販売数量増加と円安の影響で増加した。損失はH-1337やDWR-2206の開発費用増加などにより研究開発費が増えたこと、新株発行費や転換社債償還損を計上したことが主な理由。

このページの読み方

これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。
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