読む価値
63注目
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
19.1
%（売上高の前年同期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2024年1月1日〜2024年6月30日連結日本基準売上高223百万円前年比 +19.1%進捗 55.8%
営業利益-449百万円
経常利益-459百万円
純利益（親会社株主帰属）-520百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、中間期（第2四半期）なら50%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益△16.15円
期末の財政状態
総資産2,065百万円
うち純資産 856 百万円自己資本比率 41.2%前期末比 -12.7pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-790
投資-9
財務+233
純増減-566
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高1,301百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高400百万円（前年比 -6.6%）
営業利益-1,500百万円
経常利益-1,510百万円
純利益-1,510百万円
年間配当予想0円 → 0円（0.0%）
業績の増減要因
上市品のロイヤリティ収入等により売上高は増加したが、「H-1337」及び「DWR-2206」の開発費用の増加等により研究開発費が増加し、営業損失が拡大した。新株発行費及び転換社債償還損も損益を押し下げた。
継続企業の前提に関する記載
継続企業の前提に関する重要事象等の記載あり。継続的な営業損失及びマイナスの営業キャッシュ・フローが発生しているが、当面の資金は確保できており、継続企業の前提に関する重要な不確実性はないと認識している。なお、継続企業の前提に関する注記は該当事項なし。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 会社数 0 / 社名 非開示 / 除外 会社数 0 / 社名 非開示
重要な後発事象第12回新株予約権の中間期末後の一部行使により、普通株式2,900,000株を発行。資本金及び資本準備金がそれぞれ117,665千円増加。
特別損益の内訳特別利益 非開示 / 特別損失 項目 転換社債償還損 / 金額 60百万円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（アナリスト、機関投資家向け）
期末発行済株式数33,175,512
期末自己株式数286
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2024年1月1日〜2024年6月30日 |
| 売上高 | 223百万円（前年比 +19.1%） |
| 営業利益 | -449百万円 |
| 経常利益 | -459百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -520百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △16.15円 |
| 自己資本比率 | 当期末 41.2 / 前期末 53.9 |
| 総資産 | 2,065百万円 |
| 純資産 | 856百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -790百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -9百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 233百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 1,301百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 400百万円（前年比 -6.6%） / 営業利益 -1,500百万円 / 経常利益 -1,510百万円 / 純利益 -1,510百万円 |
| 年間配当予想 | 0円 → 0円（0.0%） |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 非開示 / 特別損失 項目 転換社債償還損 / 金額 60百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 継続企業の前提に関する重要事象等の記載あり。継続的な営業損失及びマイナスの営業キャッシュ・フローが発生しているが、当面の資金は確保できており、継続企業の前提に関する重要な不確実性はないと認識している。なお、継続企業の前提に関する注記は該当事項なし。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 会社数 0 / 社名 非開示 / 除外 会社数 0 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 第12回新株予約権の中間期末後の一部行使により、普通株式2,900,000株を発行。資本金及び資本準備金がそれぞれ117,665千円増加。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（アナリスト、機関投資家向け） |
| 期末発行済株式数 | 33,175,512 |
| 期末自己株式数 | 286 |
| 業績の増減要因 | 上市品のロイヤリティ収入等により売上高は増加したが、「H-1337」及び「DWR-2206」の開発費用の増加等により研究開発費が増加し、営業損失が拡大した。新株発行費及び転換社債償還損も損益を押し下げた。 |
この書類が述べていない項目（10件）
売上高営業利益率業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減価償却費減損損失
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。上市品のロイヤリティ収入等により売上高が増加した一方、「H-1337」及び「DWR-2206」の開発費用の増加等により研究開発費が増加した。経常損失は新株発行費8百万円の計上等、最終損失は転換社債償還損60百万円の計上等により拡大した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。