読む価値
51定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
249
百万円書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2025年7月1日〜2026年6月30日非連結（個別）日本基準営業利益-1,358百万円
経常利益-1,307百万円
純利益（親会社株主帰属）-1,308百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△66.42円
期末の財政状態
総資産1,776百万円
うち純資産 1,642 百万円自己資本比率 90.2%前期末比 -5.2pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-1,424
純増減-1,424
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高1,445百万円
地域別売上高該当事項なし（外部顧客への売上高がない）
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高非開示
営業利益非開示
経常利益非開示
純利益非開示
理由提携契約等の影響とCBP501臨床試験の進行について合理的な予測が困難なため、記載なし
年間配当予想0.00円 銭 → 0.00円 銭（0.0%）
業績の増減要因
提携パートナーを確保できず事業収益がなかった一方、CBP501次相臨床試験準備を含む臨床試験費用や次世代プロジェクト関連支出により研究開発費が237百万円増加し、販売費及び一般管理費も11百万円増加した。
継続企業の前提に関する記載
重要事象等の記載あり。重要な疑義を生じさせる状況が存在するが、当事業年度末から翌12か月間の資金繰りに重要な懸念はなく、継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められないと判断している。注記は該当事項なし。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失該当事項なし
特別損益の内訳該当事項なし
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 有 / 対象者 証券アナリスト、機関投資家向け
期末発行済株式数19,713,655株
期末自己株式数10,598株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2025年7月1日〜2026年6月30日 |
| 営業利益 | -1,358百万円 |
| 経常利益 | -1,307百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -1,308百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △66.42円 |
| 自己資本比率 | 当期末 90.2% / 前期末 95.4% |
| 総資産 | 1,776百万円 |
| 純資産 | 1,642百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -1,424百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 1,445百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 非開示 / 営業利益 非開示 / 経常利益 非開示 / 純利益 非開示 / 理由 提携契約等の影響とCBP501臨床試験の進行について合理的な予測が困難なため、記載なし |
| 年間配当予想 | 0.00円 銭 → 0.00円 銭（0.0%） |
| 地域別売上高 | 該当事項なし（外部顧客への売上高がない） |
| 減損損失 | 該当事項なし |
| 特別損益の内訳 | 該当事項なし |
| 継続企業の前提に関する記載 | 重要事象等の記載あり。重要な疑義を生じさせる状況が存在するが、当事業年度末から翌12か月間の資金繰りに重要な懸念はなく、継続企業の前提に関する重要な不確実性は認められないと判断している。注記は該当事項なし。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 有 / 対象者 証券アナリスト、機関投資家向け |
| 期末発行済株式数 | 19,713,655株 |
| 期末自己株式数 | 10,598株 |
| 業績の増減要因 | 提携パートナーを確保できず事業収益がなかった一方、CBP501次相臨床試験準備を含む臨床試験費用や次世代プロジェクト関連支出により研究開発費が237百万円増加し、販売費及び一般管理費も11百万円増加した。 |
この書類が述べていない項目（12件）
売上高売上高営業利益率投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益受注高・受注残高減価償却費連結範囲の変更
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。提携パートナーを確保できず事業収益がなかった一方、CBP501の次相臨床試験準備を含む臨床試験費用や次世代プロジェクト関連支出により研究開発費が前年度比237百万円増加し、販売費及び一般管理費も11百万円増加したため。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。