読む価値
34軽微
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
109
百万円書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2025年7月1日〜2025年9月30日非連結（個別）日本基準営業利益-360百万円
経常利益-348百万円
純利益（親会社株主帰属）-348百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△17.69
期末の財政状態
総資産2,672百万円
うち純資産 2,595 百万円自己資本比率 95.9%前期末比 +0.5pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金及び現金同等物期末残高2,467,318千円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高非開示
営業利益非開示
経常利益非開示
純利益非開示
理由提携契約等やCBP501臨床試験の進行について合理的な予測が困難なため、業績予想を記載していない。
年間配当予想0円 銭 → 0円 銭（0.0%）
業績の増減要因
CBP501の欧州臨床第3相試験開始に向けた準備活動を含む研究・開発活動の進展により研究開発費が前年同四半期比106百万円増加し、販売費及び一般管理費も3百万円増加した。
継続企業の前提に関する記載
継続企業の前提に関する注記は該当事項なし。一方、継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような状況が存在するとして、重要事象等を記載している。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無有無 無 / 対象者 非開示
期末発行済株式数19,713,655株
期末自己株式数10,598株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2025年7月1日〜2025年9月30日 |
| 営業利益 | -360百万円 |
| 経常利益 | -348百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -348百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △17.69 |
| 自己資本比率 | 当期末 95.9 / 前期末 95.4 |
| 総資産 | 2,672百万円 |
| 純資産 | 2,595百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 2,467,318千円 |
| 通期業績予想 | 売上高 非開示 / 営業利益 非開示 / 経常利益 非開示 / 純利益 非開示 / 理由 提携契約等やCBP501臨床試験の進行について合理的な予測が困難なため、業績予想を記載していない。 |
| 年間配当予想 | 0円 銭 → 0円 銭（0.0%） |
| 継続企業の前提に関する記載 | 継続企業の前提に関する注記は該当事項なし。一方、継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような状況が存在するとして、重要事象等を記載している。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 有無 無 / 対象者 非開示 |
| 期末発行済株式数 | 19,713,655株 |
| 期末自己株式数 | 10,598株 |
| 業績の増減要因 | CBP501の欧州臨床第3相試験開始に向けた準備活動を含む研究・開発活動の進展により研究開発費が前年同四半期比106百万円増加し、販売費及び一般管理費も3百万円増加した。 |
この書類が述べていない項目（17件）
売上高売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減価償却費減損損失特別損益の内訳連結範囲の変更重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。CBP501の欧州臨床第3相試験開始に向けた準備活動を含む研究・開発活動の進展により、研究開発費が前年同四半期比106百万円増加し、販売費及び一般管理費も3百万円増加したため。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。