読む価値
40定例
6項目のうち4項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
153
百万円書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2024年7月1日〜2025年6月30日非連結（個別）日本基準営業利益-1,109百万円
経常利益-1,156百万円
純利益（親会社株主帰属）-1,157百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△61.14円
期末の財政状態
総資産3,050百万円
うち純資産 2,943 百万円自己資本比率 95.4%前期末比 +0.7pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-771
投資0
財務+1,748
純増減+977
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高2,827百万円
見通しと株主還元
年間配当予想0.00円 銭 → 0.00円 銭
業績の増減要因
提携パートナーの確保には至らず、研究開発費は前年度比163百万円減少して820百万円、販売費及び一般管理費は11百万円増加して289百万円となった。営業外費用として為替差損42百万円を計上した。
継続企業の前提に関する記載
継続企業の前提に関する注記は該当事項なし。一方、経営成績等の概況では、継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような状況が存在すると記載。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失該当事項はありません
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（証券アナリスト、機関投資家向け）
期末発行済株式数19,713,655株
期末自己株式数10,598株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2024年7月1日〜2025年6月30日 |
| 営業利益 | -1,109百万円 |
| 経常利益 | -1,156百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -1,157百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △61.14円 |
| 自己資本比率 | 当期末 95.4 / 前期末 94.7 |
| 総資産 | 3,050百万円 |
| 純資産 | 2,943百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -771百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | 0百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 1,748百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 2,827百万円 |
| 年間配当予想 | 0.00円 銭 → 0.00円 銭 |
| 減損損失 | 該当事項はありません |
| 継続企業の前提に関する記載 | 継続企業の前提に関する注記は該当事項なし。一方、経営成績等の概況では、継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような状況が存在すると記載。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（証券アナリスト、機関投資家向け） |
| 期末発行済株式数 | 19,713,655株 |
| 期末自己株式数 | 10,598株 |
| 業績の増減要因 | 提携パートナーの確保には至らず、研究開発費は前年度比163百万円減少して820百万円、販売費及び一般管理費は11百万円増加して289百万円となった。営業外費用として為替差損42百万円を計上した。 |
この書類が述べていない項目（13件）
売上高売上高営業利益率通期業績予想業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減価償却費特別損益の内訳連結範囲の変更
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。提携パートナーの確保には至らなかった一方、研究開発費が前年度比163百万円減少し、販売費及び一般管理費は11百万円増加しました。また、営業外費用として為替差損42百万円を計上しました。2026年6月期については、提携契約等の影響とCBP501臨床試験の進行による研究開発費への影響を合理的に予測することが困難としています。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。