読む価値
52定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
297
百万円（営業損失の前年差拡大額）書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2023年7月1日〜2024年6月30日非連結（個別）日本基準営業利益-1,262百万円
経常利益-1,208百万円
純利益（親会社株主帰属）-1,209百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△67.90円
期末の財政状態
総資産2,432百万円
うち純資産 2,340 百万円自己資本比率 94.7%前期末比 +3.7pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-1,280
財務+1,538
純増減+258
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高1,888百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高非開示
営業利益非開示
経常利益非開示
純利益非開示
理由提携契約等の影響およびCBP501臨床試験の進行について合理的な予測が困難なため、記載していない
年間配当予想0.00円 → 0.00円（0.0%）
業績の増減要因
CBP501次相臨床試験準備費用および次世代プロジェクト関連支出の増加により研究開発費が増加し、為替差益などにより経常損失・当期純損失は縮小した
継続企業の前提に関する記載
重要事象等の記載あり。製品売上による事業収益がなく、提携等による資金確保が必要なため、継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような状況が存在すると記載。ただし、継続企業の前提に関する注記は該当事項なし。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失該当事項なし（報告セグメントごとの固定資産）
特別損益の内訳特別利益 なし / 特別損失 なし
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（証券アナリスト、機関投資家向け）
期末発行済株式数18,023,655株
期末自己株式数598株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2023年7月1日〜2024年6月30日 |
| 営業利益 | -1,262百万円 |
| 経常利益 | -1,208百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -1,209百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △67.90円 |
| 自己資本比率 | 当期末 94.7% / 前期末 91.0% |
| 総資産 | 2,432百万円 |
| 純資産 | 2,340百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -1,280百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 1,538百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 1,888百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 非開示 / 営業利益 非開示 / 経常利益 非開示 / 純利益 非開示 / 理由 提携契約等の影響およびCBP501臨床試験の進行について合理的な予測が困難なため、記載していない |
| 年間配当予想 | 0.00円 → 0.00円（0.0%） |
| 減損損失 | 該当事項なし（報告セグメントごとの固定資産） |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 なし / 特別損失 なし |
| 継続企業の前提に関する記載 | 重要事象等の記載あり。製品売上による事業収益がなく、提携等による資金確保が必要なため、継続企業の前提に重要な疑義を生じさせるような状況が存在すると記載。ただし、継続企業の前提に関する注記は該当事項なし。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（証券アナリスト、機関投資家向け） |
| 期末発行済株式数 | 18,023,655株 |
| 期末自己株式数 | 598株 |
| 業績の増減要因 | CBP501次相臨床試験準備費用および次世代プロジェクト関連支出の増加により研究開発費が増加し、為替差益などにより経常損失・当期純損失は縮小した |
この書類が述べていない項目（12件）
売上高売上高営業利益率投資活動によるキャッシュ・フロー業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減価償却費連結範囲の変更
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。CBP501の次相臨床試験準備費用や次世代プロジェクト関連支出の増加により研究開発費が312百万円増加しました。販売費及び一般管理費は16百万円減少したものの、事業費用全体は296百万円増加しました。また、為替差益59百万円などにより経常損失と当期純損失は縮小しました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。