読む価値
42定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
80
億円超書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この資料の中身
決算説明資料2024年6月期 第2四半期会社の説明として取り出せた項目 6 件
決算の数字（この資料の要点は下の説明です）
営業利益-387百万円
経常利益-393百万円
純利益-393百万円
販管費146百万円
この資料で会社が説明したこと
増減要因の内訳数字が動いた理由として、会社が挙げたものです。
- 臨床第2相試験費用の減少
- 米国第2b相試験・欧州第3相試験の準備費用支出開始
- 為替差損・株式交付費
会社は要因を挙げていますが、それぞれの金額は示していません。
業績見通しの前提予想を立てるときに、会社が置いた条件です。
- 米国第2b相試験の予定登録数約150〜160名
- 米国第2b相試験の死亡イベント上限120名
新しい施策
- 欧州でCBP501臨床第3相試験の開始を目指す
- 米国第2b相試験を再開できる状態に準備する
- CBT005について日本大学医学部との研究連携を延長・拡充する
主要KPI会社が経営の目安として重視している指標です。
- 米国第2b相試験の予定登録数約150〜160
- 米国第2b相試験の第1ステージ登録数50名
- 米国第2b相試験の中間解析時死亡数30名
- X公式アカウントのフォロワー数6,000人超
単価と数量の指標売上を「いくらで」「どれだけ」に分けて見るための数字です。
- 米国膵臓がん3次治療患者数4.7万以上
- CBP501獲得シェア60%ピーク時想定
- 1か月の薬剤費2万ドル前後
市場規模・シェア
- 米国膵臓がん3次治療患者数4.7万以上
- CBP501のピーク時想定シェア60%
- 米国のみのピーク時収益9億ドル
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 資料の種類 | 決算説明資料 |
| 対象決算期 | 2024年6月期 第2四半期 |
| 営業利益 | -387百万円 |
| 経常利益 | -393百万円 |
| 純利益 | -393百万円 |
| 販管費 | 146百万円 |
| 増減要因の内訳 | 要因 臨床第2相試験費用の減少 / 金額 非開示、要因 米国第2b相試験・欧州第3相試験の準備費用支出開始 / 金額 非開示、要因 為替差損・株式交付費 / 金額 非開示 |
| 主要KPI | 指標名 米国第2b相試験の予定登録数 / 値 約150〜160 / 前年同期比 非開示、指標名 米国第2b相試験の第1ステージ登録数 / 値 50名 / 前年同期比 非開示、指標名 米国第2b相試験の中間解析時死亡数 / 値 30名 / 前年同期比 非開示、指標名 X公式アカウントのフォロワー数 / 値 6,000人超 / 前年同期比 非開示 |
| 単価と数量の指標 | 指標名 米国膵臓がん3次治療患者数 / 値 4.7万以上、指標名 CBP501獲得シェア / 値 60%（ピーク時想定）、指標名 1か月の薬剤費 / 値 2万ドル前後 |
| 業績見通しの前提 | 項目 米国第2b相試験の予定登録数 / 値 約150〜160名、項目 米国第2b相試験の死亡イベント上限 / 値 120名 |
| 市場規模・シェア | 項目 米国膵臓がん3次治療患者数 / 値 4.7万以上、項目 CBP501のピーク時想定シェア / 値 60%、項目 米国のみのピーク時収益 / 値 9億ドル |
| 新しい施策 | 欧州でCBP501臨床第3相試験の開始を目指す、米国第2b相試験を再開できる状態に準備する、CBT005について日本大学医学部との研究連携を延長・拡充する |
この書類が述べていない項目（19件）
売上高売上総利益率営業利益率当四半期3か月の実績通期業績予想通期予想に対する進捗率計画に対する自己評価セグメント別実績店舗数・拠点数従業員数見通しに織り込んだリスク額中期経営計画の目標財務目標年間配当配当性向自己株式取得設備投資額受注高・受注残高質疑応答の論点
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。米国規制当局との協議が長期化し、第2b相試験を挟むと開発費用・期間が増加するため。欧州での第3相試験実現可能性が高まったことや、財務上の判断なども踏まえ、米国第2b相試験の準備と欧州第3相試験を並行する方針を選択した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。