読む価値
54定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
195
百万円書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2022年7月1日〜2022年12月31日非連結（個別）日本基準営業利益-551百万円
経常利益-562百万円
純利益（親会社株主帰属）-563百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△40.12円
期末の財政状態
総資産2,020百万円
うち純資産 1,853 百万円自己資本比率 87.8%前期末比 +67.6pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-555,763
財務+1,791,195
純増減+1,235,432
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高1,970,162千円
見通しと株主還元
年間配当予想0円 → 0円（0.0%）
業績の増減要因
研究開発費が前年同期比194百万円増加し、事業費用が前年同期比195百万円増加した。新株予約権の行使による資金調達により、現金及び預金は1,232百万円増加した。
継続企業の前提に関する記載
継続企業の前提に関する注記は該当事項なし。一方、継続企業の前提に関する重要事象等として、重要な疑義を生じさせる状況が存在すると記載。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（証券アナリスト、機関投資家向け）
期末発行済株式数15,839,455
期末自己株式数540
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2022年7月1日〜2022年12月31日 |
| 営業利益 | -551百万円 |
| 経常利益 | -562百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -563百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △40.12円 |
| 自己資本比率 | 当期末 87.8 / 前期末 20.2 |
| 総資産 | 2,020百万円 |
| 純資産 | 1,853百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -555,763千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 1,791,195千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 1,970,162千円 |
| 年間配当予想 | 0円 → 0円（0.0%） |
| 継続企業の前提に関する記載 | 継続企業の前提に関する注記は該当事項なし。一方、継続企業の前提に関する重要事象等として、重要な疑義を生じさせる状況が存在すると記載。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（証券アナリスト、機関投資家向け） |
| 期末発行済株式数 | 15,839,455 |
| 期末自己株式数 | 540 |
| 業績の増減要因 | 研究開発費が前年同期比194百万円増加し、事業費用が前年同期比195百万円増加した。新株予約権の行使による資金調達により、現金及び預金は1,232百万円増加した。 |
この書類が述べていない項目（16件）
売上高売上高営業利益率投資活動によるキャッシュ・フロー通期業績予想業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減価償却費減損損失特別損益の内訳連結範囲の変更重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。CBP501などの研究開発を進めた結果、研究開発費が前年同期比194百万円増加して425百万円となり、研究開発費と販売費及び一般管理費を合わせた事業費用が前年同期比195百万円増加して551百万円となったため。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。