読む価値
43定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
117
百万円書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2022年7月1日〜2022年9月30日非連結（個別）日本基準営業利益-313百万円
経常利益-322百万円
純利益（親会社株主帰属）-322百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△25.02円
期末の財政状態
総資産1,668百万円
うち純資産 1,284 百万円自己資本比率 71.9%前期末比 +51.7pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
見通しと株主還元
年間配当予想0.00円 → 0.00円
業績の増減要因
研究開発費が前年同四半期比117百万円増加し、販売費及び一般管理費は前年同四半期比横ばいであったため、事業費用が同117百万円増加した。経常損失・四半期純損失については、為替差損など営業外費用の増加も影響した。
継続企業の前提に関する記載
継続企業の前提に関する注記は該当事項なし。一方、継続企業の前提に関する重要事象等として、製品売上による事業収益がなく、開発継続に多額の資金を要することなどから、継続企業の前提に重要な疑義を生じさせる状況が存在すると記載。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無無（対象者：非開示）
期末発行済株式数14,198,999株
期末自己株式数540株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2022年7月1日〜2022年9月30日 |
| 営業利益 | -313百万円 |
| 経常利益 | -322百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -322百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △25.02円 |
| 自己資本比率 | 当期末 71.9% / 前期末 20.2% |
| 総資産 | 1,668百万円 |
| 純資産 | 1,284百万円 |
| 年間配当予想 | 0.00円 → 0.00円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 継続企業の前提に関する注記は該当事項なし。一方、継続企業の前提に関する重要事象等として、製品売上による事業収益がなく、開発継続に多額の資金を要することなどから、継続企業の前提に重要な疑義を生じさせる状況が存在すると記載。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 無（対象者：非開示） |
| 期末発行済株式数 | 14,198,999株 |
| 期末自己株式数 | 540株 |
| 業績の増減要因 | 研究開発費が前年同四半期比117百万円増加し、販売費及び一般管理費は前年同四半期比横ばいであったため、事業費用が同117百万円増加した。経常損失・四半期純損失については、為替差損など営業外費用の増加も影響した。 |
この書類が述べていない項目（19件）
売上高売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高通期業績予想業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減価償却費減損損失特別損益の内訳連結範囲の変更重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。研究開発費が前年同四半期比117百万円増加して250百万円となり、事業費用が313百万円に増加した。通期予想については、提携契約等の影響とCBP501臨床第2相試験の進行・費用計上時期の合理的な予測が困難であることを理由としている。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。