読む価値
65注目
6項目のうち4項目からの評価です向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
299
百万円（営業損失の前期比拡大額）書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2021年7月1日〜2022年6月30日非連結（個別）日本基準営業利益-846百万円
経常利益-854百万円
純利益（親会社株主帰属）-855百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△88.31円
期末の財政状態
総資産790百万円
うち純資産 250 百万円自己資本比率 20.2%前期末比 -7.0pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-719
投資0
財務+282
純増減-437
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高737百万円
セグメント別売上高単一セグメント（医薬品事業）のため記載を省略
セグメント別利益単一セグメント（医薬品事業）のため記載を省略
地域別売上高2021年6月期 108,945千円 / 2022年6月期 外部顧客への売上高がないため該当事項なし
見通しと株主還元
年間配当予想0.00円 銭 → 0.00円 銭
業績の増減要因
CBP501臨床試験費用やCBT005等の次世代プロジェクト関連支出により研究開発費が前期比177百万円増加し、販売費及び一般管理費も前期比12百万円増加した。これにより事業費用合計は前期比189百万円増加した。
継続企業の前提に関する記載
重要事象等の記載あり。創薬事業の資金需要や提携未成立などにより、継続企業の前提に重要な疑義を生じさせる状況が存在すると記載。一方、継続企業の前提に関する注記は「該当事項はありません」
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象2022年7月1日から8月10日までに第4回転換社債型新株予約権付社債の一部が株式転換され、普通株式680,259株を発行。転換価額の総額は183,672千円。
減損損失該当事項なし
特別損益の内訳当期は特別利益・特別損失ともに計上なし
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（証券アナリスト、機関投資家向け）
期末発行済株式数11,537,540株
期末自己株式数485株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2021年7月1日〜2022年6月30日 |
| 営業利益 | -846百万円 |
| 経常利益 | -854百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -855百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △88.31円 |
| 自己資本比率 | 当期末 20.2% / 前期末 27.2% |
| 総資産 | 790百万円 |
| 純資産 | 250百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -719百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | 0百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 282百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 737百万円 |
| 年間配当予想 | 0.00円 銭 → 0.00円 銭 |
| セグメント別売上高 | 単一セグメント（医薬品事業）のため記載を省略 |
| セグメント別利益 | 単一セグメント（医薬品事業）のため記載を省略 |
| 地域別売上高 | 2021年6月期 108,945千円 / 2022年6月期 外部顧客への売上高がないため該当事項なし |
| 減損損失 | 該当事項なし |
| 特別損益の内訳 | 当期は特別利益・特別損失ともに計上なし |
| 継続企業の前提に関する記載 | 重要事象等の記載あり。創薬事業の資金需要や提携未成立などにより、継続企業の前提に重要な疑義を生じさせる状況が存在すると記載。一方、継続企業の前提に関する注記は「該当事項はありません」 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 2022年7月1日から8月10日までに第4回転換社債型新株予約権付社債の一部が株式転換され、普通株式680,259株を発行。転換価額の総額は183,672千円。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（証券アナリスト、機関投資家向け） |
| 期末発行済株式数 | 11,537,540株 |
| 期末自己株式数 | 485株 |
| 業績の増減要因 | CBP501臨床試験費用やCBT005等の次世代プロジェクト関連支出により研究開発費が前期比177百万円増加し、販売費及び一般管理費も前期比12百万円増加した。これにより事業費用合計は前期比189百万円増加した。 |
この書類が述べていない項目（9件）
売上高売上高営業利益率通期業績予想業績予想の修正配当性向株主還元方針受注高・受注残高減価償却費連結範囲の変更
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。CBP501の臨床試験費用やCBT005等の次世代プロジェクト関連支出が加わり、研究開発費が前期比177百万円増加した。販売費及び一般管理費も前期比12百万円増加し、事業費用合計が前期比189百万円増加した。また、事業年度中の提携パートナー確保には至らなかった。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。