株主との対話とステークホルダーへの説明責任
FY2017に初出。9回の記載のうち7回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。11社中1社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに8社。
- FY2024前進有価証券報告書
「ステークホルダーからの期待の認識共有のために投資家の声を聴く場を設定しました。」
株主・投資家との対話及びステークホルダーへの説明責任について、投資家の声を聴く場を設定したという実施状況を開示した。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「当社は、中長期での企業価値の向上、また、株主の皆様をはじめとしたステークホルダーへのアカウンタビリティの充実のため、コーポレート・ガバナンス体制の整備・強化が重要であることを認識しております。」
中長期の企業価値向上とステークホルダーへの説明責任を、ガバナンス体制整備・強化の目的として引き続き記載している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「当社は、中長期での企業価値の向上、また、株主の皆様をはじめとしたステークホルダーへのアカウンタビリティの充実のため、コーポレート・ガバナンス体制の整備・強化が重要であることを認識しております。」
中長期の企業価値向上とステークホルダーへの説明責任を、ガバナンス体制整備・強化の目的として引き続き記載している。 - FY2019-Q3再掲有価証券報告書
「当社は、中長期での企業価値の向上、また、株主の皆様をはじめとしたステークホルダーへのアカウンタビリティの充実のため、コーポレート・ガバナンス体制の整備・強化が重要であることを認識しております。」
中長期の企業価値向上とステークホルダーへの説明責任を、ガバナンス体制整備・強化の目的として引き続き記載している。 - FY2019-Q2再掲有価証券報告書
「当社は、中長期での企業価値の向上、また、株主の皆様をはじめとしたステークホルダーへのアカウンタビリティの充実のため、コーポレート・ガバナンス体制の整備・強化が重要であることを認識しております。」
中長期の企業価値向上とステークホルダーへの説明責任を、ガバナンス体制整備・強化の目的として引き続き記載している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「当社は、中長期での企業価値の向上、また、株主の皆様をはじめとしたステークホルダーへのアカウンタビリティの充実のため、コーポレート・ガバナンス体制の整備・強化が重要であることを認識しております。」
中長期の企業価値向上とステークホルダーへの説明責任を、ガバナンス体制整備・強化の目的として引き続き記載している。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「当社は、中長期での企業価値の向上、また、株主の皆様をはじめとしたステークホルダーへのアカウンタビリティの充実のため、コーポレート・ガバナンス体制の整備・強化が重要であることを認識しております。」
中長期の企業価値向上とステークホルダーへの説明責任を、ガバナンス体制整備・強化の目的として引き続き記載している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「当社は、中長期での企業価値の向上、また、株主の皆様をはじめとしたステークホルダーへのアカウンタビリティの充実のため、コーポレート・ガバナンス体制の整備・強化が重要であることを認識しております。」
中長期の企業価値向上と、株主を含むステークホルダーへの説明責任をガバナンス体制整備の目的として引き続き記載している。 - FY2017初出有価証券報告書
「株主との対話の推進等、ステークホルダーへのアカウンタビリティ（説明責任）を充実させることにより、社内外からの理解と信頼が継続して得られるよう努めます。」
コーポレート・ガバナンスの基本的な考え方として、株主との対話及びステークホルダーへの説明責任を明示した。