ビジネスユニットの自立と部門間連携
FY2016に初出。13回の記載のうち11回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2025再掲有価証券報告書
「海外事業室を中心とした組織横断的な連携の強化と、エパデール、ジエノゲスト製剤及びバイオマテリアル事業を中心とした海外展開の進展を図ります。」
部門横断的な連携を通じて事業運営を強化する方針を、海外事業室を中心とする体制にも広げて継続している。 - FY2022再定義有価証券報告書
「業務プロセスと業務品質レベルの最適化、デジタルトランスフォーメーションの推進、制度改革、ファシリティマネジメントの推進の4つのアプローチを調和・連携させ、効率的な組織運営と企業価値の向上を図ります。」
従来のビジネスユニットの自立・部門間連携に加え、業務プロセス、DX、制度改革、施設管理を組み合わせる企業体制強化へ施策を具体化している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「研究・開発、医薬販売、医薬製造、ヘルスケアなどのビジネスユニットについては、それぞれの事業固有の環境を勘案し、活動効率を高められるように、独立採算に加え部門間連携も重視して運営します。」
ビジネスユニットの独立採算と部門間連携による組織運営方針を継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「研究・開発、医薬販売、医薬製造、ヘルスケアなどのビジネスユニットについては、それぞれの事業固有の環境を勘案し、活動効率を高められるように、独立採算に加え部門間連携も重視して運営します。」
ビジネスユニットの自立・独立採算と部門間連携による組織運営方針を継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「医薬販売、創薬研究、医薬製造、ヘルスケアなどのビジネスユニットについては、それぞれの事業固有の環境を勘案し、活動効率を高められるように、独立採算に加え部門間連携も重視して運営します。」
ビジネスユニットの自立・独立採算と部門間連携による組織運営方針を継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「全社的な組織運営において選択と集中を進め、一層の構造改革の推進に取り組み、部門間連携の強化によってさらなる生産性の向上を目指します。」
構造改革、ビジネスユニット運営、部門間連携による生産性向上の方針を継続している。 - FY2018-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況下、当第３四半期連結累計期間における当社グループ（当社及び連結子会社、以下同じ）は、前期に引き続き、グループ経営体制の整備、人員の適正化、全社的な生産性の向上への取り組みなど、経営全般にわたる業務改革を推進いたしました。」
グループ経営体制の整備、人員の適正化、全社的な生産性向上を含む業務改革を継続しています。 - FY2018-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況下、当第２四半期連結累計期間における当社グループ（当社及び連結子会社、以下同じ）は、前期に引き続き、グループ経営体制の整備、人員の適正化、全社的な生産性の向上への取り組みなど、経営全般にわたる業務改革を推進いたしました。」
グループ経営体制の整備、人員の適正化、全社的な生産性向上を含む業務改革を継続している。 - FY2018-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況下、当第１四半期連結累計期間における当社グループ（当社及び連結子会社、以下同じ）は、前期に引き続き、グループ経営体制の整備、人員の適正化、全社的な生産性の向上への取り組みなど、経営全般にわたる業務改革を推進いたしました。」
グループ経営体制の整備、人員の適正化、全社的な生産性向上を含む業務改革を継続している。 - FY2017-Q3再掲有価証券報告書
「このような状況下、当第３四半期連結累計期間における当社グループ（当社及び連結子会社、以下同じ）は前期に引き続き、グループ経営体制の整備、人員の適正化、全社的な生産性の向上への取り組みなど、経営全般にわたる業務改革を推進いたしました。」
グループ経営体制の整備、人員の適正化、生産性向上などの業務改革を継続している。 - FY2017-Q2再掲有価証券報告書
「このような状況下、当第２四半期連結累計期間における当社グループ（当社及び連結子会社、以下同じ）は前期に引き続き、グループ経営体制の整備、人員の適正化、全社的な生産性の向上への取り組みなど、経営全般にわたる業務改革を推進いたしました。」
グループ経営体制の整備、人員の適正化、生産性向上などの業務改革を継続している。 - FY2017-Q1再掲有価証券報告書
「このような状況下、当第１四半期連結累計期間における当社グループ（当社及び連結子会社、以下同じ）は前期に引き続き、グループ経営体制の整備、人員の適正化、全社的な生産性の向上への取り組みなど、経営全般にわたる業務改革を推進いたしました。」
グループ経営体制の整備、人員の適正化、生産性向上を含む業務改革を継続している。 - FY2016初出有価証券報告書
「ビジネスユニットの完全な自立と部門間連携により、全社の生産性向上を目指した構造改革を推進してまいります。」
医薬販売、医薬製造、ヘルスケア、本社部門をビジネスユニットとして運営する方針と併せて記載された。