読む価値
44定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
68.4
営業利益の前期比減少率（%）書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2025年4月1日〜2026年3月31日非連結（個別）日本基準売上高15,448百万円前年比 +2.1%
営業利益383百万円前年比 -68.4%
経常利益303百万円前年比 -73.4%
純利益（親会社株主帰属）313百万円前年比 -65.1%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益14.51円
売上高営業利益率2.5%
期末の財政状態
総資産25,730百万円
うち純資産 13,487 百万円自己資本比率 52.4%前期末比 +3.6pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+2,844
投資-1,008
財務-1,922
純増減-86
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高885百万円
地域別売上高地域 国内 / 当期 7,429百万円 / 前期 7,591百万円、地域 輸出 / 当期 8,018百万円 / 前期 7,536百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高16,000百万円（前年比 +3.6%）
営業利益非開示
経常利益非開示
純利益非開示
年間配当予想9円・銭 → 10円・銭（+11.1%）
配当性向68.9%
業績の増減要因
売上高は各製品の旺盛な需要に対応した結果、増収となりました。利益は、アミノ酸関係設備の償却負担初年度に加え、一部電子材料向け製品の市場価格とシェアの急速な低下により、第4四半期の収益性が悪化しました。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象該当事項はありません
特別損益の内訳特別利益 国庫補助金 1,854百万円、投資有価証券売却益 60百万円 / 特別損失 固定資産除却損 47百万円、固定資産圧縮損 1,809百万円
減価償却費1,238百万円
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無有（対象者：非開示）
期末発行済株式数21,974,000株
期末自己株式数360,354株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2025年4月1日〜2026年3月31日 |
| 売上高 | 15,448百万円（前年比 +2.1%） |
| 営業利益 | 383百万円（前年比 -68.4%） |
| 経常利益 | 303百万円（前年比 -73.4%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 313百万円（前年比 -65.1%） |
| １株当たり当期純利益 | 14.51円 |
| 売上高営業利益率 | 2.5% |
| 自己資本比率 | 当期末 52.4% / 前期末 48.8% |
| 総資産 | 25,730百万円 |
| 純資産 | 13,487百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 2,844百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -1,008百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -1,922百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 885百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 16,000百万円（前年比 +3.6%） / 営業利益 非開示 / 経常利益 非開示 / 純利益 非開示 |
| 年間配当予想 | 9円・銭 → 10円・銭（+11.1%） |
| 配当性向 | 68.9% |
| 地域別売上高 | 地域 国内 / 当期 7,429百万円 / 前期 7,591百万円、地域 輸出 / 当期 8,018百万円 / 前期 7,536百万円 |
| 減価償却費 | 1,238百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 国庫補助金 1,854百万円、投資有価証券売却益 60百万円 / 特別損失 固定資産除却損 47百万円、固定資産圧縮損 1,809百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 有（対象者：非開示） |
| 期末発行済株式数 | 21,974,000株 |
| 期末自己株式数 | 360,354株 |
| 業績の増減要因 | 売上高は各製品の旺盛な需要に対応した結果、増収となりました。利益は、アミノ酸関係設備の償却負担初年度に加え、一部電子材料向け製品の市場価格とシェアの急速な低下により、第4四半期の収益性が悪化しました。 |
この書類が述べていない項目（7件）
業績予想の修正株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益受注高・受注残高減損損失連結範囲の変更
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。2025年6月に竣工したアミノ酸関係設備の償却負担初年度となったことに加え、一部電子材料向け製品の市場価格とシェアが急速に低下し、第4四半期の収益性が悪化したためです。2027年3月期の利益予想については、中東情勢が事業に与える影響を現時点で合理的に算定することが困難であることなどを理由に未定としています。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。