読む価値
32軽微
6項目のうち4項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
17
%書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2024年4月1日〜2025年3月31日非連結（個別）日本基準売上高15,128百万円前年比 +17.0%
営業利益1,216百万円前年比 +8.1%
経常利益1,139百万円前年比 +0.8%
純利益（親会社株主帰属）896百万円前年比 +15.5%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益41.40円
期末の財政状態
総資産26,871百万円
うち純資産 13,106 百万円
塗りつぶした部分は、総資産に占める純資産の割合です。会社が示した2つの金額から算出しています。
現金の出入り
営業+2,143
投資-3,248
財務+1,496
純増減+391
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高973百万円
地域別売上高2024年3月期 国内 7,194百万円 / 輸出 5,737百万円 / 2025年3月期 国内 7,591百万円 / 輸出 7,536百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高15,300百万円
営業利益850百万円
経常利益800百万円
純利益600百万円
業績の増減要因
各製品市況の回復をはじめとする需要の持ち直しにより、3製品区分すべてが増収となった。原燃料費等の増加があった一方、経費の節減や円安の影響等により利益が増加した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
重要な後発事象該当事項はありません。
特別損益の内訳特別利益 受取保険金 65百万円、子会社清算益 4百万円、投資有価証券売却益 49百万円 / 特別損失 固定資産除却損 132百万円
減価償却費1,034百万円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 非連結（個別） |
| 対象期間 | 2024年4月1日〜2025年3月31日 |
| 売上高 | 15,128百万円（前年比 +17.0%） |
| 営業利益 | 1,216百万円（前年比 +8.1%） |
| 経常利益 | 1,139百万円（前年比 +0.8%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 896百万円（前年比 +15.5%） |
| １株当たり当期純利益 | 41.40円 |
| 総資産 | 26,871百万円 |
| 純資産 | 13,106百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 2,143百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -3,248百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 1,496百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 973百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 15,300百万円 / 営業利益 850百万円 / 経常利益 800百万円 / 純利益 600百万円 |
| 地域別売上高 | 2024年3月期 国内 7,194百万円 / 輸出 5,737百万円 / 2025年3月期 国内 7,591百万円 / 輸出 7,536百万円 |
| 減価償却費 | 1,034百万円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 受取保険金 65百万円、子会社清算益 4百万円、投資有価証券売却益 49百万円 / 特別損失 固定資産除却損 132百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 業績の増減要因 | 各製品市況の回復をはじめとする需要の持ち直しにより、3製品区分すべてが増収となった。原燃料費等の増加があった一方、経費の節減や円安の影響等により利益が増加した。 |
この書類が述べていない項目（16件）
売上高営業利益率自己資本比率業績予想の修正年間配当予想配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益受注高・受注残高減損損失会計方針の変更連結範囲の変更決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。各製品市況の回復をはじめとする需要の持ち直しにより増収となった。原燃料費等は増加したが、経費の節減や円安の影響等により利益が増加した。次期は、今期竣工するアミノ酸関係設備の償却負担初年度と、2018年5月竣工の医薬品関係設備の償却負担最終年度が重なるため、段階利益が減少する見込み。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。