販管費・広告費の効率的活用による利益改善
FY2017-Q1に初出。38回の記載のうち21回が「前進」で、最初の「前進」はFY2017-Q2。直近の記載はFY2027-H1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2017年。29社中3社が悪化側に。
直近の記載が「その他」なのは、ほかに8社。
- FY2027-H1原価率改善による営業増益有価証券報告書
「利益面では、増収効果に加え、国内で「肌ラボ」の価格改定や内製化率の向上により原価率が改善したことから、営業利益は209億5千3百万円(同8.5%増)の増益となりました。」
従来の販管費効率化とは異なり、今回の営業増益は「肌ラボ」の価格改定と内製化率向上による原価率改善が寄与したと説明されている。 - FY2026研究開発費減少下の営業増益有価証券報告書
「利益面につきましては、原価率の上昇があったものの増収効果により、営業利益は411億1千8百万円(同7.5%増)」
研究開発費は前年度の14,995百万円から13,861百万円へ減少し、販売費及び一般管理費は増加したものの、増収効果により営業利益は7.5%増となった。 - FY2026-H1研究開発費減少による営業増益と費用構成変化有価証券報告書
「利益面につきましては、原価率の上昇に加え減価償却費やのれん償却額、人件費の増加があったものの、研究開発費が減少したことから、営業利益は193億1千7百万円(同8.6%増)の増益となりました。」
前年同期までの研究開発費・販管費増加による利益減少から変化し、FY2026-H1は研究開発費の減少が営業増益要因となった。一方、減価償却費、のれん償却額、人件費は増加している。 - FY2025-H1研究開発費・販管費増加による利益減少有価証券報告書
「利益面につきましては、原価率の上昇に加え研究開発費の計画的な増加により販売費及び一般管理費が増加した結果、営業利益は177億9千1百万円(同15.1%減)」
研究開発費を計画的に増加させる一方、原価率上昇と販管費増加により営業利益は前年同期比15.1%減となった。 - FY2024前進有価証券報告書
「利益面につきましても、大幅な増収となったことに加え、原価率の改善や販売費及び一般管理費の効率的活用に努めた結果、営業利益は400億4千8百万円(同17.9%増)、経常利益は424億3千4百万円(同19.3%増)、親会社株主に帰属する当期純利益につきましては、309億3千6百万円(同17.3%増)と全ての利益段階で大幅な増益となりました。」
原価率の改善と販管費の効率的活用を継続し、通期で営業利益17.9%増、経常利益19.3%増、親会社株主に帰属する当期純利益17.3%増となった。 - FY2024-Q3前進有価証券報告書
「利益面につきましても、大幅な増収となったことに加え、原価率の改善や販売費及び一般管理費の効率的活用に努めた結果、営業利益は352億6千2百万円(同23.3%増)、経常利益は372億4千7百万円(同26.1%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益につきましては、261億5千7百万円(同20.9%増)と全ての利益段階で大幅な増益となりました。」
原価率の改善と販管費の効率的活用により、第3四半期累計期間の営業利益等の全利益段階で増益となった。 - FY2024-Q2前進有価証券報告書
「利益面につきましても、大幅な増収となったことに加え、原価率の改善や販売費及び一般管理費の効率的活用に努めた結果、営業利益は209億6千6百万円(同28.9%増)、経常利益は226億7千8百万円(同26.2%増)、親会社株主に帰属する四半期当期純利益につきましては、165億9千4百万円(同25.8%増)と全ての利益段階で大幅な増益となりました。」
原価率の改善と販管費の効率的活用により、営業利益28.9%増、経常利益26.2%増、親会社株主に帰属する四半期純利益25.8%増となった。 - FY2024-Q1前進有価証券報告書
「利益面につきましても、大幅な増収となったことに加え、原価率の改善や販売費及び一般管理費の効率的活用に努めた結果、営業利益は112億9千2百万円(同36.1%増)、経常利益は122億4千2百万円(同26.9%増)、親会社株主に帰属する四半期当期純利益につきましては、90億9千万円(同30.0%増)と全ての利益段階で大幅な増益となりました。」
原価率の改善と販管費の効率的活用により、営業利益36.1%増、経常利益26.9%増、親会社株主に帰属する四半期純利益30.0%増となった。 - FY2023前進有価証券報告書
「利益面につきましても、大幅な増収となったことに加え、販売費及び一般管理費の効率的活用に努めた結果、営業利益は339億5千9百万円(同17.0%増)、経常利益は355億6千8百万円(同23.7%増)、親会社株主に帰属する当期純利益につきましては、263億7千7百万円(同24.9%増)と全ての利益段階で大幅な増益となりました。」
販管費の効率的活用を継続し、売上高19.5%増と合わせて営業利益17.0%増、経常利益23.7%増、親会社株主に帰属する当期純利益24.9%増を実現した。 - FY2023-Q3前進有価証券報告書
「利益面につきましても、大幅な増収となったことに加え、販売費及び一般管理費の効率的活用に努めた結果、営業利益は285億9千8百万円(同22.5%増)、経常利益は295億4千万円(同25.5%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益につきましては、216億3千7百万円(同26.5%増)と全ての利益段階で大幅な増益となりました。」
販売費及び一般管理費の効率的活用を継続し、大幅な増収と合わせて全利益段階で増益となった。日本、アメリカ、ヨーロッパ、アジアの各セグメントでも効率的活用による利益増加を記載している。 - FY2023-Q2前進有価証券報告書
「利益面につきましても、大幅な増収となったことに加え販売費及び一般管理費の効率的活用に努めた結果、営業利益は162億6千9百万円(同18.3%増)、経常利益は179億6千3百万円(同33.1%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益につきましては、131億9千2百万円(同19.7%増)と全ての利益段階で大幅な増益となりました。」
販管費の効率的活用を継続し、大幅な増収と合わせて営業利益、経常利益、親会社株主に帰属する四半期純利益の全てを増益とした。 - FY2023-Q1前進有価証券報告書
「利益面につきましても、大幅な増収となったことに加え、販売費及び一般管理費の効率的活用に努めた結果、営業利益は83億2百万円(同37.8%増)、経常利益は96億5千5百万円(同47.7%増)、親会社株主に帰属する四半期当期純利益につきましては、69億9千4百万円(同47.3%増)と全ての利益段階で大幅な増益となりました。」
販管費の効率的活用を継続し、大幅な増収と合わせて営業利益等の全利益段階で増益となった。 - FY2022-Q3前進有価証券報告書
「利益面につきましても、大幅な増収となったことに加え、販売費及び一般管理費の効率的活用に努めた結果、営業利益は235億4千8百万円、経常利益は237億4千万円、親会社株主に帰属する四半期純利益につきましては、169億3千3百万円と全ての利益段階で大幅な増益となりました。」
販売費及び一般管理費の効率的活用を継続し、大幅な増収と合わせて営業利益235億48百万円、経常利益237億40百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益169億33百万円となり、全利益段階で大幅な増益となった。 - FY2022-Q2前進有価証券報告書
「利益面につきましても、大幅な増収となったことに加え販売費及び一般管理費の効率的活用に努めた結果、営業利益は137億7千1百万円、経常利益は135億1千4百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益につきましては、107億5千6百万円と全ての利益段階で大幅な増益となりました。」
販売費及び一般管理費の効率的活用を継続し、大幅な増収と合わせて全利益段階で大幅な増益となった。 - FY2022-Q1前進有価証券報告書
「利益面につきましても、増収となったことに加え販売費及び一般管理費の効率的活用に努めた結果、営業利益は60億8百万円、経常利益は65億2千1百万円、親会社株主に帰属する当期純利益につきましては、47億3千1百万円と全ての利益段階で大幅な増益となりました。」
販売費及び一般管理費の効率的活用を継続し、増収と合わせて営業利益60億8百万円、経常利益65億21百万円、親会社株主に帰属する四半期純利益47億31百万円となった。 - FY2021米欧増益・日本アジア減益有価証券報告書
「(アメリカ)セグメント利益(営業利益ベース)につきましては、売上が伸び悩んだものの広告宣伝費の削減により、4億5千8百万円(同 61.5%増)となりました。 (ヨーロッパ)セグメント利益(営業利益ベース)につきましては、販売促進費及び広告宣伝費を効率化した結果、3億7千5百万円(同 72.6%増)となりました。」
広告宣伝費・販売促進費の削減・効率化により米国・欧州は増益となった一方、日本は研究開発費増加、アジアは厳しい事業環境により減益となり、地域別の効果の差が続いている。 - FY2021-Q3米欧増益・日本アジア減益有価証券報告書
「(アメリカ)セグメント利益(営業利益ベース)につきましては、売上が伸び悩んだものの販売費及び一般管理費の削減により、1億7千万円(同 267.1%増)と増益となりました。 (ヨーロッパ)セグメント利益(営業利益ベース)につきましては、販売促進費及び広告宣伝費を効率化した結果、4億7千9百万円(同 134.9%増)となりました。 (アジア)セグメント利益(営業利益ベース)につきましては、厳しい事業環境のもと、販売促進費及び広告宣伝費の低減に努めたものの、56億1千2百万円(同 7.1%減)となりました。」
販管費・広告宣伝費の効率化によりアメリカとヨーロッパは増益となった一方、日本は研究開発費増加により減益、アジアも減益となり、地域別の効果の差が続いている。 - FY2021-Q2国内・米欧利益改善とアジア減益継続有価証券報告書
「セグメント利益(営業利益ベース)につきましては、売上が伸び悩んだものの原価低減や販売費及び一般管理費の効率的活用に努めたことにより、増益となりました。また、一昨年より取り組んできた構造改革費用も一巡したことや㈱日本点眼薬研究所なども寄与し、77億9千7百万円(同 9.9%増)となりました。 セグメント利益(営業利益ベース)につきましては、売上が伸び悩んだものの販売費及び一般管理費の効率的活用により、8千8百万円の損失(前年同期のセグメント損失は1億8千2百万円)と損失が改善いたしました。 セグメント利益(営業利益ベース)につきましては、販売促進費及び広告宣伝費の効率的活用により、2億4千8百万円(同 308.7%増)となりました。 セグメント利益(営業利益ベース)につきましては、厳しい売上環境のもと、販売促進費及び広告宣伝費の低減に努めたものの、26億9千万円(同 16.5%減)となりました。」
原価低減・販管費効率化により日本は増益、アメリカは損失が改善し、ヨーロッパも増益となった一方、アジアは販促費・広告費を低減したものの減益となった。 - FY2021-Q1国内増益・米欧改善とアジア減益有価証券報告書
「セグメント利益(営業利益ベース)につきましては、売上が伸び悩んだものの原価低減や販売費及び一般管理費の効率的活用に努めたことにより、大幅な増益となりました。また、一昨年より取り組んできた構造改革の費用も一巡したことや㈱日本点眼薬研究所なども寄与し、28億9千万円(同 60.1%増)となりました。」
原価低減と販管費効率化により日本セグメント利益が前年同期比60.1%増となった。米国は損失が改善し、ヨーロッパは黒字化した一方、アジアは販売促進費・広告宣伝費を低減したものの50.1%減益となった。 - FY2020通期増益・地域差継続有価証券報告書
「利益面につきましては、売上が好調に推移したことや販売費及び一般管理費の効率的活用に努めました結果、営業利益は230億8千5百万円(同 10.9%増)」
販管費の効率的活用により通期営業利益は10.9%増となった。一方、欧州では販売促進費・広告宣伝費の増加で減益、アジアでは販売促進費の効率的活用で利益11.1%増となり、地域別の効果の差が続いている。 - FY2020-Q3欧州販促費増・アジア効率化有価証券報告書
「一方、セグメント利益(営業利益ベース)につきましては、売上は好調に推移したものの、主力の消炎鎮痛剤「ディープヒート」シリーズの販売促進費が増加した結果、2億4百万円(同 36.2%減)となりました。 セグメント利益(営業利益ベース)につきましては、売上が好調であったことに加え販売促進費の効率的活用に努めたことにより、60億4千4百万円(同 5.1%増)となりました。」
ヨーロッパでは「ディープヒート」シリーズの販売促進費増加により減益となる一方、アジアでは販売促進費の効率的活用によりセグメント利益が前年同期比5.1%増となった。地域別に効率化の結果が分かれている。 - FY2020-Q2アジア増益・欧州販促費増有価証券報告書
「一方、セグメント利益(営業利益ベース)につきましては、売上が好調に推移したものの、主力の消炎鎮痛剤「ディープヒート」シリーズの販売促進費が増加した結果、6千万円(同 79.2%減)となりました。セグメント利益(営業利益ベース)につきましては、売上が好調であったことに加え販売促進費の効率的活用に努めたことにより、32億2千2百万円(同 28.7%増)となりました。」
ヨーロッパでは「ディープヒート」シリーズの販売促進費増加により利益が前年同期比79.2%減となる一方、アジアでは販売促進費の効率的活用により利益が28.7%増となった。 - FY2020-Q1アジア増益・米欧費用増有価証券報告書
「一方、セグメント利益(営業利益ベース)につきましては、売上が好調に推移したものの、主力の消炎鎮痛剤「ディープヒート」シリーズの販売促進費を増やした結果、2千1百万円の損失(前年同期のセグメント利益は1億5千1百万円)となりました。セグメント利益(営業利益ベース)につきましては、売上が好調であったことに加え広告費及び販売促進費の効率的活用に努めたことにより、21億1千4百万円(同 10.3%増)となりました。」
ヨーロッパでは販売促進費増加により利益が損失へ転じた一方、アジアでは広告費・販売促進費の効率的活用によりセグメント利益が前年同期比10.3%増となった。 - FY2019-Q3広告費増加で米欧利益減・アジア効率化有価証券報告書
「セグメント利益(営業利益ベース)につきましては、売上が好調に推移したものの、広告宣伝費が増加したことにより1千4百万円(同 72.4%減)と減益となりました。」
アメリカ・ヨーロッパでは広告宣伝費の増加によりセグメント利益が減少した一方、アジアでは広告宣伝費及び販売促進費の効率的活用によりセグメント利益が25.8%増加した。地域別に効率化の結果が分かれている。 - FY2019-Q2前進有価証券報告書
「セグメント利益(営業利益ベース)につきましては、売上が好調に推移したことに加え広告費及び販売促進費の効率的活用に努めたことにより、25億3百万円(同 33.6%増)となりました。」
アジアで広告費・販売促進費を効率的に活用し、セグメント利益を前年同期比33.6%増の25億3百万円とした。 - FY2019-Q1前進有価証券報告書
「利益面につきましては、新規分野への先行投資が継続しているものの、売上高が好調に推移したことに加え販売費及び一般管理費の効率的活用に努めました結果、営業利益は50億6千1百万円(同 47.4%増)、経常利益は52億9千2百万円(同 47.1%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は34億4千万円(同 51.2%増)となりました。」
新規分野への先行投資を継続しながら販管費を効率的に活用し、営業利益47.4%増、経常利益47.1%増、親会社株主に帰属する四半期純利益51.2%増となった。 - FY2018-Q3前進有価証券報告書
「利益面につきましては、新規分野への先行投資が継続しているものの、売上が好調に推移したことに加え販売費及び一般管理費の効率的活用に努めました結果、営業利益は156億7百万円(同 25.9%増)、経常利益は157億5千3百万円(同 21.5%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は101億2百万円(同 20.1%増)となりました。 セグメント利益(営業利益ベース)につきましては、売上が堅調に推移したことに加え販売費及び一般管理費の効率的活用に努めました結果、103億1千3百万円(同 27.5%増)となりました。 セグメント利益(営業利益ベース)につきましては、売上が好調に推移したことに加え広告費及び販売促進費の効率的活用に努めたことにより、5千3百万円(前年同期のセグメント損失は1億7千7百万円)となりました。 セグメント利益(営業利益ベース)につきましては、広告費及び販売促進費の効率的活用に努めたことにより3億5千9百万円(同 10.2%増)となりました。 セグメント利益(営業利益ベース)につきましては、売上が回復してきたことに加え広告費及び販売促進費の効率的活用に努めたことにより、45億7千万円(同 11.8%増)となりました。」
販管費・広告費・販売促進費の効率的活用を継続し、営業利益25.9%増、経常利益21.5%増、親会社株主に帰属する四半期純利益20.1%増となった。日本のセグメント利益は27.5%増、アメリカは前年同期の損失から5千3百万円の利益に転換し、ヨーロッパ・アジアも増益となった。 - FY2018-Q2前進有価証券報告書
「利益面につきましては、新規分野への先行投資が継続しているものの、売上が好調に推移したことに加え販売費及び一般管理費の効率的活用に努めました結果、営業利益は86億5千5百万円(同 33.9%増)、経常利益は87億5千4百万円(同 28.3%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は56億4千7百万円(同 34.8%増)となりました。」
新規分野への先行投資を継続しながら、販売費及び一般管理費を効率的に活用し、営業利益33.9%増、経常利益28.3%増、親会社株主に帰属する四半期純利益34.8%増となった。 - FY2018-Q1前進有価証券報告書
「利益面につきましては、新規分野への先行投資が継続しているものの、売上高が好調に推移したことに加え販売費及び一般管理費の効率的活用に努めました結果、営業利益は34億3千3百万円(同 54.9%増)、経常利益は35億9千8百万円(同 48.0%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は22億7千5百万円(同 65.7%増)となりました。」
新規分野への先行投資を継続しながら、販売費及び一般管理費を効率的に活用し、営業利益54.9%増、経常利益48.0%増、親会社株主に帰属する四半期純利益65.7%増を実現した。米国のセグメント損失も前年同期の2億3千2百万円から1億1千万円へ縮小している。 - FY2017前進有価証券報告書
「販売費及び一般管理費は758億9千3百万円と、前連結会計年度に比べ76億4千9百万円減少いたしました。広告費及び販売促進費の効率的活用に努めたことにより、販売促進費が25億5千8百万円、広告宣伝費が45億6千万円減少いたしました。」
広告費・販売促進費を含む販管費を効率化し、販管費を76億4千9百万円削減した。営業利益率も9.4%から10.0%へ上昇している。 - FY2017-Q3前進有価証券報告書
「セグメント利益(営業利益ベース)につきましては、研究開発費など新規分野への先行投資があるものの、その他の販売費及び一般管理費の効率的活用に努めました結果、80億8千7百万円(同 5.2%増)となりました。 セグメント利益(営業利益ベース)につきましては、広告費及び販売促進費の効率的活用に努めたことにより、1億7千7百万円の損失(前年同期のセグメント損失は6億6千6百万円)と改善しました。」
新規分野への先行投資を継続しながら、日本のセグメント利益を前年同期比5.2%増とし、アメリカのセグメント損失も前年同期の6億6千6百万円から1億7千7百万円へ改善した。 - FY2017-Q2前進有価証券報告書
「セグメント利益(営業利益ベース)につきましては、研究開発費など新規分野への先行投資があるものの、その他の販売費及び一般管理費の効率的活用に努めました結果、49億2千7百万円(同 0.0%増)と増益を確保いたしました。」
日本では新規分野への先行投資を継続しながら、その他の販売費・一般管理費を効率活用し、セグメント利益を前年同期比0.0%増で確保した。また、米国でも広告費・販売促進費の効率活用により損失が6億9千3百万円から4億8千1百万円へ改善した。 - FY2017-Q1初出有価証券報告書
「利益面につきましては、売上が為替の影響等により減収となったものの、販管費及び一般管理費の効率的活用に努めました結果、営業利益は22億1千7百万円(同 19.4%増)、経常利益は24億3千2百万円(同 13.1%増)、親会社株主に帰属する四半期純利益は13億7千3百万円(同 3.4%増)となりました。」
売上減少局面で販管費・一般管理費を効率的に活用し、営業利益、経常利益、四半期純利益を前年同期比で増加させた施策として初めて切り出した。