日本コアビジネスの構造改革
FY2020-Q1に初出。7回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2023。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。6社中1社が悪化側に。
直近の記載が「削除」なのは、ほかに0社。
- FY2023削除有価証券報告書本 filing では、日本コアビジネスの構造改革を独立した施策として記載していない。
- FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「セグメント利益（営業利益ベース）につきましては、売上が伸び悩んだものの原価低減や販売費及び一般管理費の効率的活用に努めたことにより、増益となりました。また、一昨年より取り組んできた構造改革費用も一巡したことや㈱日本点眼薬研究所なども寄与し、77億9千7百万円（同 9.9％増）となりました。」
日本のコアビジネス強化に向けた構造改革費用が一巡したこと、原価低減・販管費効率化および日本点眼薬研究所の寄与により増益となったことを再確認している。 - FY2021-Q1前進有価証券報告書
「セグメント利益（営業利益ベース）につきましては、売上が伸び悩んだものの原価低減や販売費及び一般管理費の効率的活用に努めたことにより、大幅な増益となりました。また、一昨年より取り組んできた構造改革の費用も一巡したことや㈱日本点眼薬研究所なども寄与し、28億9千万円（同 60.1％増）となりました。」
日本コアビジネスの構造改革を継続する中、構造改革費用が一巡し、原価低減・販管費効率化および日本点眼薬研究所の寄与により、日本セグメント利益は前年同期比60.1％増となった。 - FY2020再掲有価証券報告書
「セグメント利益（営業利益ベース）につきましては、収益基盤である日本でのコアビジネスを強化すべく構造改革を進めており、それに伴う先行費用が発生していますが、売上が好調に推移したことにより148億5千2百万円（同 12.7％増）となりました。」
日本のコアビジネス強化に向けた構造改革と先行費用の発生を再確認し、同セグメント利益は前年同期比12.7％増となった。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「セグメント利益（営業利益ベース）につきましては、収益基盤である日本でのコアビジネスを強化すべく構造改革を進めており、それに伴う先行費用が発生していますが、売上が好調に推移したことにより114億7千2百万円（同 6.6％増）となりました。」
日本のコアビジネス強化に向けた構造改革を継続し、それに伴う先行費用が発生していることを再確認している。 - FY2020-Q2再掲有価証券報告書
「セグメント利益（営業利益ベース）につきましては、収益基盤である日本でのコアビジネスを強化すべく、外部の知見を活用しながらものづくりのスピードと質の向上や業務プロセスの最適化などの構造改革に取り組んでおりますが、それに伴う先行費用が発生していることもあり、70億9千8百万円（同 7.0％減）となりました。」
日本のコアビジネス強化に向け、外部の知見を活用しながら、ものづくりのスピード・質の向上と業務プロセス最適化に取り組む施策を再確認している。 - FY2020-Q1初出有価証券報告書
「セグメント利益（営業利益ベース）につきましては、収益基盤である日本でのコアビジネスを強化すべく、ものづくりのスピードと質の向上や業務プロセスの最適化などの構造改革に取り組んでいることもあり、18億5百万円（同 36.3％減）となりました。」
日本のコアビジネス強化に向け、ものづくりのスピード・質の向上と業務プロセス最適化を含む構造改革に取り組んでいることを初めて独立した施策として抽出した。