収益認識会計基準の2022年適用
FY2021に初出。6回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに86社。
- FY2024再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」等を2022年３月期の期首から適用しており、2022年３月期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。」
収益認識会計基準の適用継続と、適用後の指標を用いていることを再確認している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」等を2022年３月期の期首から適用しており、2022年３月期以降に係る主要な経営指標等については、当該会計基準等を適用した後の指標等となっております。」
収益認識会計基準の適用継続と、適用後の指標を記載している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「この結果、当第３四半期連結累計期間の売上高は6,882百万円減少し、売上原価は0百万円増加し、返品調整引当金戻入額は317百万円減少し、差引売上総利益は7,200百万円減少し、販売費及び一般管理費は6,880百万円減少し、営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益はそれぞれ319百万円減少しております。また、利益剰余金の当期首残高は912百万円減少しております。」
収益認識会計基準の適用を継続し、第3四半期累計の売上高・利益剰余金等への影響額を更新している。会計方針自体に変更はない。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「この結果、当第２四半期連結累計期間の売上高は3,968百万円減少し、売上原価は1百万円減少し、返品調整引当金戻入額は337百万円減少し、差引売上総利益は4,304百万円減少し、販売費及び一般管理費は4,352百万円減少し、営業利益、経常利益及び税金等調整前四半期純利益はそれぞれ48百万円増加しております。また、利益剰余金の当期首残高は912百万円減少しております。」
収益認識会計基準の適用を継続し、当第2四半期累計の売上高等および期首利益剰余金への影響額を再確認している。 - FY2022-Q1達成有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」（企業会計基準第29号 2020年３月31日。以下「収益認識会計基準」という。）等を当第１四半期連結会計期間の期首から適用し、約束した財又はサービスの支配が顧客に移転した時点で、当該財又はサービスと交換に受け取ると見込まれる金額で収益を認識することとしております。」
FY2021年次 filingで予定されていた収益認識会計基準等を、2021年4月1日の当第1四半期連結会計期間期首から実際に適用した。適用により売上高は1,643百万円減少し、営業利益等はそれぞれ180百万円増加、期首利益剰余金は912百万円減少している。 - FY2021初出有価証券報告書
「「収益認識に関する会計基準」等の適用については、2022年３月期の期首より適用予定であります。…当該期首利益剰余金に与える影響は、2022年３月期の利益剰余金の期首残高が912百万円減少となります。」
収益認識に関する新会計基準を2022年3月期首から適用予定とし、期首利益剰余金が912百万円減少する見込みと記載している。