日本点眼薬研究所の子会社化による眼科領域の拡大
FY2020-Q2に初出。11回の記載のうち7回が「実績引用」で、最初の「実績引用」はFY2021-Q1。直近の記載はFY2027-H1。
このテーマで動きを比べられる他社は、まだありません。
- FY2027-H1再掲有価証券報告書
「国内グループ会社におきましては、天藤製薬㈱やクオリテックファーマ㈱が増収に寄与しました。」
天藤製薬とクオリテックファーマが国内事業の増収に寄与したと記載され、眼科・医薬品関連の子会社化後の寄与を再確認している。 - FY2026-H1再掲有価証券報告書
「国内グループ会社におきましては、ロートニッテン㈱や天藤製薬㈱が増収に寄与しました。」
日本点眼薬研究所を前身とするロートニッテン㈱および天藤製薬㈱の国内事業への増収寄与を再確認している。 - FY2025-H1実績引用有価証券報告書
「国内グループ会社におきましては、ロートニッテン㈱やクオリテックファーマ㈱が増収に寄与しました。」
日本点眼薬研究所を前身とするロートニッテン㈱など、眼科領域の国内グループ会社の増収寄与を実績として記載している。 - FY2024実績引用有価証券報告書
「また、国内グループ会社におきましても、ロートニッテン㈱や「ボラギノール®」を主力商品とする天藤製薬㈱も増収に寄与しました。」
日本点眼薬研究所を子会社化したロートニッテンと、天藤製薬について、取得後の国内事業への増収寄与を実績として記載している。 - FY2022-Q2実績引用有価証券報告書
「加えて、クオリテックファーマ㈱や㈱日本点眼薬研究所も増収に寄与しました。」
前連結会計年度末に子会社となった日本点眼薬研究所について、当第2四半期累計期間でも増収への寄与を実績として記載している。 - FY2021実績引用有価証券報告書
「しかしながら、前連結会計年度末に子会社となった㈱日本点眼薬研究所の売上が寄与いたしました。」
日本点眼薬研究所の子会社化について、取得後の売上寄与を通期実績として記載している。 - FY2021-Q3実績引用有価証券報告書
「また、㈱日本点眼薬研究所も好調でありました。」
前連結会計年度末に子会社となった日本点眼薬研究所について、当第3四半期累計期間でも好調であったことを実績として記載している。 - FY2021-Q2実績引用有価証券報告書
「また、㈱日本点眼薬研究所に加え、医薬品開発・製造受託子会社も好調でありました。」
前連結会計年度末に子会社となった日本点眼薬研究所等について、売上・事業への寄与を実績として記載している。 - FY2021-Q1実績引用有価証券報告書
「一方、前連結会計年度末に子会社となった㈱日本点眼薬研究所の売上が寄与いたしました。」
日本点眼薬研究所の子会社化について、取得後の売上寄与を実績として記載している。 - FY2020達成有価証券報告書
「企業結合日 2020年３月２日（みなし取得日 2020年３月31日） 取得した議決権比率 100％」
2020年3月2日に株式会社日本点眼薬研究所を株式取得により子会社化し、取得議決権比率100％となった。PFデラミ容器等の技術と一般用点眼薬事業を組み合わせ、国内外の医療用眼科領域へ拡大する計画が実行段階に移った。 - FY2020-Q2初出有価証券報告書
「当社は、2019年11月13日開催の取締役会において、株式会社日本点眼薬研究所の株式を取得し、子会社化することについて決議いたしました。株式会社日本点眼薬研究所が有する「ＰＦデラミ容器」や多くの眼科用点眼薬における技術と当社が有する一般用点眼薬リーダーとしての強みを相乗的に活かすことで、他にはない優れた眼科用製品を開発・導入し国内だけでなく海外の眼科領域への事業を拡大することを目的としています。株式取得の時期 2020年３月１日(予定) 取得後の持分比率 100％」
日本点眼薬研究所を2020年3月1日予定で100％子会社化し、同社の容器・眼科用点眼薬技術と当社の一般用点眼薬事業を組み合わせ、国内外の眼科領域を拡大する計画を初めて記載している。