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科研製薬(4521)・リスク顕在化

他社競争・後発医薬品による売上減少リスク

FY2017に初出。15回の記載のうち7回が「顕在化」で、最初の「顕在化」はFY2020-Q1。直近の記載は2026-11-09。

15記載
10年にわたる
1うち適時開示
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動きの推移
前進継続後退悪化顕在化FY2019 – FY2020-Q3再掲FY2021 – FY2022顕在化FY2024-Q2 – 2026-11-092017: 120172018: 320182019: 420192020: 120202021: 120212022: 120222023: 120232024: 120242025: 020252026: 22026
同じテーマの他社

科研製薬がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2019年。同じテーマの他社の中央値(2020年)より1年早い。

テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2018年。73社中24社が悪化側に。

直近の記載が「顕在化」なのは、ほかに19社。

尾根=前進を書いた年、谷=悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大(1本指はページのスクロール)。
比べている97社のうち14社を表示しています。上の文は97社すべてから計算しています。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
  1. 2026-11-09顕在化決算

    「「エクテリー」の販売開始等による売上増加があったものの、「クレナフィン」のオーソライズド・ジェネリックへの置き換えが進んだこと等により減収となりました。」

    クレナフィンのAGへの置き換え進展が、国内医薬品・医療機器の減収として引き続き実績に現れた。
  2. FY2026顕在化有価証券報告書

    「「クレナフィン」のAGへの置き換えが進んだこと等により減収となりました。」

    後発医薬品・AGへの置き換えや競合の影響が、クレナフィン等の売上減少と薬業の減収として実績に現れている。
  3. FY2024-Q3顕在化有価証券報告書

    「医薬品・医療機器につきましては、関節機能改善剤「アルツ」や原発性腋窩多汗症治療剤「エクロック」等の売上が増加した一方、競合品や薬価改定の影響等を受け、爪白癬治療剤「クレナフィン」や癒着防止吸収性バリア「セプラフィルム」等の売上が減少したことにより、減収となりました。」

    競合品および薬価改定の影響が、クレナフィンやセプラフィルム等の売上減少と薬業の減収として実際に現れている。
  4. FY2024-Q2顕在化有価証券報告書

    「原発性腋窩多汗症治療剤「エクロック」や関節機能改善剤「アルツ」等の売上が増加した一方、競合品や薬価改定の影響等を受け、癒着防止吸収性バリア「セプラフィルム」や爪白癬治療剤「クレナフィン」等の売上が減少したことにより、減収となりました。」

    競合品および薬価改定の影響が、セプラフィルムやクレナフィン等の売上減少と薬業の減収として実際に現れている。
  5. FY2022再掲有価証券報告書

    「販売している医薬品と同様の効能・効果を持つ他社の競合品との販売競争や特許切れ後に発売される他社のジェネリック医薬品との販売競争は、当社製品の売上高を減少させる原因となり、」

    競合品および特許切れ後のジェネリック医薬品との競争による売上減少リスクを継続して記載している。
  6. FY2021再掲有価証券報告書

    「製薬業界は競争の激しい業界であり、販売している医薬品と同様の効能・効果を持つ他社の競合品との販売競争や特許切れ後に発売される他社のジェネリック医薬品との販売競争は、当社製品の売上高を減少させる原因となり」

    競合品および特許切れ後のジェネリック医薬品との競争が売上減少要因となるリスクを継続して記載している。
  7. FY2020-Q3顕在化有価証券報告書

    「その背景としましては、ジェネリック医薬品を含む競合品や薬価改定による影響などがあげられます。」

    競合品および薬価改定の影響が、アルツ・リピディル等の売上減少と薬業の減収として実際に現れている。
  8. FY2020-Q2顕在化有価証券報告書

    「高脂血症治療剤「リピディル」の売上が後発医薬品の影響により減少し、海外売上も減少したことなどから、減収となりました。」

    後発医薬品の影響によるリピディルの売上減少が、海外売上の減少とともに薬業の減収要因として実際に現れた。
  9. FY2020-Q1顕在化有価証券報告書

    「高脂血症治療剤「リピディル」の売上が後発医薬品の影響により減少し、海外売上も減少したことなどから、減収となりました。」

    後発医薬品の影響がリピディルの売上減少として実際に現れ、薬業の減収要因として明示された。
  10. FY2019悪化有価証券報告書

    「薬価改定の影響があり、また、後発医薬品を含めた他社製品との競合関係が激化していることが主な要因であります。」

    他社製品との競合激化が、旧中期経営計画の売上目標未達の主因の一つとして年度実績に結び付けて説明されている。
  11. FY2019-Q3再掲有価証券報告書

    「また、国の後発医薬品使用促進策の影響も継続していることなどがあげられます。」

    後発医薬品使用促進策による先発品への影響が継続していると説明されている。
  12. FY2019-Q2再掲有価証券報告書

    「その背景としましては、薬価改定による影響が大きく、また、国の後発医薬品使用促進策の影響も継続していることなどがあげられます。」

    薬価改定および国の後発医薬品使用促進策による先発品への影響が継続していると説明されている。
  13. FY2019-Q1再掲有価証券報告書

    「また、国の後発医薬品使用促進策の影響も継続していることなどがあげられます。」

    後発医薬品使用促進策による先発品への影響が継続していると説明されている。競争リスクの影響は再確認されたが、さらなる悪化を示す表現ではない。
  14. FY2018悪化有価証券報告書

    「薬価改定の影響があり、また、後発医薬品を含めた他社製品との競合関係が激化していることが主な要因ですが」

    他社製品との競合激化が中期目標の下方修正要因として明示され、競争リスクが業績・計画に具体的に影響している。
  15. FY2017初出有価証券報告書

    「他社との販売競争により、価格が下落する可能性があります。また、他社発売の後発医薬品により、先発の当社製品の売上高が減少し、業績に影響を与える可能性があります。」

    販売競争による価格下落と、後発医薬品による先発品売上減少を別個の影響要因として記載している。
一緒に動いた変遷

「薬価改定および海外導出先収入の減少」は、この変遷が動いた15回のうち8回、同じ書類で同じ向きに動きました。

855432★123456
  1. ★この変遷
  2. 1薬価改定および海外導出先収入の減少8回
  3. 2農業薬品の減収5回
  4. 3海外売上高の計上5回
  5. 4営業利益・純利益等の減少4回
  6. 5営業活動によるキャッシュ・フローの減少3回
  7. 6研究開発投資の継続2回

★がこの変遷、番号は上の一覧と対応。線の数字は同じ書類の中で同じ向きに動いた回数で、ほかの変遷どうしの線はそのうち両方がそろって動いた書類の数。よく一緒に動くものほど近くに置いています。

次にこの変遷が動くとき
科研製薬の次の決算発表は2026-11-09の予定です。 決算プレビューを見る 直近でこの変遷が動いたのは2026-11-09の決算で、「顕在化」でした。
報道
この変遷に結びついた報道はまだありません。記事が同じ話題に触れると、ここに日付順で並びます。
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