科研製薬（4521）・リスク再掲
副作用発現による販売中止リスク
FY2017に初出。6回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2026。
6記載
10年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
医薬品の健康被害・製造物責任リスク64社が書いているテーマ・逆風73社・追い風1社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。21社中6社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに41社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている64社のうち14社を表示しています。上の文は64社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2026再掲有価証券報告書
「予測されなかった副作用が発現し、製品回収や販売中止を余儀なくされた場合は、当社グループの経営成績及び財政状態に重要な影響を及ぼす可能性があります。」
市販後の予測されない副作用による製品回収・販売中止リスクが継続して記載されている。 - FY2022再掲有価証券報告書
「予測されなかった副作用が発現し、製品回収や販売中止を余儀なくされた場合は、当社グループの経営成績及び財政状態に重要な影響を及ぼす可能性があります。」
市販後の予測されない副作用による製品回収・販売中止リスクを継続して記載している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「予測されなかった副作用が発現し、製品回収や販売中止を余儀なくされた場合は、当社グループの経営成績及び財政状態に重要な影響を及ぼす可能性があります。」
市販後の予測されなかった副作用により、製品回収や販売中止に至る可能性をリスクとして継続している。 - FY2019再掲有価証券報告書
「市販後にも臨床試験を補完する「市販後調査」が行われ、新たな副作用が発現した場合には、販売中止となる可能性があります。」
市販後調査で新たな副作用が発現した場合の販売中止リスクを継続して記載している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「新たな副作用が発現した場合には、販売中止となる可能性があります。」
市販後調査で新たな副作用が発現した場合の販売中止リスクが継続して記載されている。 - FY2017初出有価証券報告書
「市販後にも臨床試験を補完する「市販後調査」が行われ、新たな副作用が発現した場合には、販売中止となる可能性があります。」
市販後調査で新たな副作用が発現した場合の販売中止可能性をリスクとして記載している。