読む価値
43定例
6項目のうち3項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
-18.3
％（売上高の対前期増減率）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2025年4月1日〜2026年3月31日連結日本基準売上高76,871百万円前年比 -18.3%
営業利益-899百万円
経常利益-206百万円
純利益（親会社株主帰属）2,144百万円前年比 -84.6%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益56.57円
売上高営業利益率当期 -1.2％ / 前期 22.4％
期末の財政状態
総資産178,217百万円
うち純資産 147,619 百万円自己資本比率 82.8%前期末比 +3.9pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-11,079
投資+315
財務-8,841
純増減-19,605
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高50,705百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高89,900百万円（前年比 +17.0%）
営業利益7,900百万円
経常利益8,600百万円
親会社株主に帰属する当期純利益6,500百万円（前年比 +203.1%）
年間配当予想190円 → 190円（0.0%）
配当性向2026年3月期 335.9％ / 2027年3月期予想 110.7％
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 社数 0 / 社名 非開示 / 除外 社数 0 / 社名 非開示
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家・アナリスト向け）
期末発行済株式数44,139,730
期末自己株式数6,271,415
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2025年4月1日〜2026年3月31日 |
| 売上高 | 76,871百万円（前年比 -18.3%） |
| 営業利益 | -899百万円 |
| 経常利益 | -206百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 2,144百万円（前年比 -84.6%） |
| １株当たり当期純利益 | 56.57円 |
| 売上高営業利益率 | 当期 -1.2％ / 前期 22.4％ |
| 自己資本比率 | 当期末 82.8 / 前期末 78.9 |
| 総資産 | 178,217百万円 |
| 純資産 | 147,619百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -11,079百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | 315百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -8,841百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 50,705百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 89,900百万円（前年比 +17.0%） / 営業利益 7,900百万円 / 経常利益 8,600百万円 / 親会社株主に帰属する当期純利益 6,500百万円（前年比 +203.1%） |
| 年間配当予想 | 190円 → 190円（0.0%） |
| 配当性向 | 2026年3月期 335.9％ / 2027年3月期予想 110.7％ |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 社数 0 / 社名 非開示 / 除外 社数 0 / 社名 非開示 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家・アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 44,139,730 |
| 期末自己株式数 | 6,271,415 |
この書類が述べていない項目（12件）
業績予想の修正株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減価償却費減損損失特別損益の内訳継続企業の前提に関する記載重要な後発事象業績の増減要因
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。当期業績の増減要因は本文に記載されていない。将来の業績については、現在入手している情報と合理的と判断する一定の前提に基づくものの、様々な要因により実績が大きく異なる可能性があると説明している。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。