読む価値
42定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
36.466
百万円書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2022年1月1日〜2022年3月31日連結日本基準売上高303,945千円
営業利益-36,466千円
経常利益-36,727千円
純利益（親会社株主帰属）-35,143千円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△2.97
期末の財政状態
総資産1,379百万円
うち純資産 768 百万円自己資本比率 55.3%前期末比 +8.4pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金及び現金同等物期末残高436,569千円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高1,500～1,580
営業利益34～60
経常利益32～58
純利益13～33
年間配当予想非開示 → 0.00円・銭
業績の増減要因
利用スペース数はワークボックスの利用増加などにより前年同期比で増加した一方、外出抑制と単価の低いワークボックス利用増により利用スペースあたりGMVが減少した。また、新規事業でホスト向けプロダクト開発への戦略的な先行投資を実施した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0社 / 新規社名 非開示 / 除外 0社 / 除外社名 非開示
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家・アナリスト向け）
期末発行済株式数11,868,700
期末自己株式数110
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2022年1月1日〜2022年3月31日 |
| 売上高 | 303,945千円 |
| 営業利益 | -36,466千円 |
| 経常利益 | -36,727千円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -35,143千円 |
| １株当たり当期純利益 | △2.97 |
| 自己資本比率 | 当期末 55.3 / 前期末 46.9 |
| 総資産 | 1,379百万円 |
| 純資産 | 768百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 436,569千円 |
| 通期業績予想 | 売上高 1,500～1,580 / 営業利益 34～60 / 経常利益 32～58 / 純利益 13～33 |
| 年間配当予想 | 非開示 → 0.00円・銭 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0社 / 新規社名 非開示 / 除外 0社 / 除外社名 非開示 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家・アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 11,868,700 |
| 期末自己株式数 | 110 |
| 業績の増減要因 | 利用スペース数はワークボックスの利用増加などにより前年同期比で増加した一方、外出抑制と単価の低いワークボックス利用増により利用スペースあたりGMVが減少した。また、新規事業でホスト向けプロダクト開発への戦略的な先行投資を実施した。 |
この書類が述べていない項目（15件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減価償却費減損損失特別損益の内訳重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。新型コロナウイルス感染者数の急増による外出抑制、単価の低いワークボックスの利用増加による利用スペースあたりGMVの減少、新規事業のホスト向けプロダクト開発への戦略的な先行投資。利用スペース数はワークボックスの利用増加などにより前年同期比で増加した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。