ダイレクトセールス組織の拡大
FY2020-Q2に初出。8回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2022-Q1。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2019年。40社中4社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに30社。
- FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「ユーザー基盤の更なる拡大のために、ダイレクトセールスの組織の拡大を図る」
ユーザー基盤拡大の手段として、ダイレクトセールス組織の拡大を継続している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「さらに、ユーザー基盤の更なる拡大のために、ダイレクトセールスの組織の拡大を図ると共に、金融機関やパートナー企業との連携強化に加えて、法務領域への進出を目的とし株式会社サイトビジットを子会社化したほか、会計事務所を対象としたイベント「freee Advisor Day 2021」を開催しました。」
ユーザー基盤拡大の手段として、ダイレクトセールス組織の拡大を継続している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「ユーザー基盤の更なる拡大のために、ダイレクトセールスの組織の拡大を図る」
ユーザー基盤拡大の手段として、ダイレクトセールス組織の拡大を継続して記載している。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「当第２四半期連結累計期間においては、当社グループは、ミッションの実現に向けて、ユーザー基盤の更なる拡大のために、ダイレクトセールスの組織の拡大を図ると共に、金融機関やパートナー企業との連携を強化するほか、発注・請求プロセスを効率化する「freeeスマート受発注」をリリースしたほか、電子申告専用のスマートフォンアプリのリリースに向けて開発投資を実施しました。」
ユーザー基盤拡大の手段として、ダイレクトセールス組織の拡大を継続している。 - FY2021-Q1再掲有価証券報告書
「当第１四半期連結累計期間においては、当社グループは、ミッションの実現に向けて、ユーザー基盤の更なる拡大のために、ダイレクトセールスの組織の拡大を図ると共に、金融機関やパートナー企業との連携を強化するほか、「資金調達freee」への掲載サービスを拡充、また中堅・中小企業の経営者向けイベント「freee online conference」を開催しました。」
ユーザー基盤拡大の手段として、ダイレクトセールス組織の拡大を引き続き記載している。 - FY2020前進有価証券報告書
「創業当初はWebマーケティングやSNS（注２）を通じて流入したユーザー企業による自発的なユーザー登録が中心でしたが、インサイドセールス（注３）チームやフィールドセールス（注４）チームを立ち上げたほか、会計事務所向けセールス組織を強化するなど、スモールビジネスへのタッチポイントを拡充してきました。」
従来の自発的登録中心から、インサイドセールス・フィールドセールスのチーム立ち上げおよび会計事務所向け組織の強化へと、販売組織の具体的な進展を記載している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「ダイレクトセールスの組織の拡大を図る」
ユーザー基盤拡大の手段として、ダイレクトセールス組織の拡大を継続している。 - FY2020-Q2初出有価証券報告書
「ダイレクトセールスの組織の拡大を図る」
ユーザー基盤拡大の手段として、直接販売組織の拡大を進めている。