読む価値
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0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
48.5
%書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
中間期（第2四半期）2021年7月1日〜2021年12月31日連結日本基準売上高6,856百万円前年比 +48.5%進捗 47.7%
営業利益-1,203百万円
経常利益-1,200百万円
純利益（親会社株主帰属）-1,334百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、中間期（第2四半期）なら50%が通過点の目安です。
１株当たり当期純利益△24.20円
期末の財政状態
総資産53,038百万円
うち純資産 46,189 百万円自己資本比率 86.4%前期末比 +2.2pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業-1,657,159
投資-1,370,587
財務+179,975
純増減-2,847,771
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高44,296,189千円
セグメント別売上高プラットフォーム事業 6,463百万円（前年比 +40.0%）、その他 非開示
セグメント別利益調整後営業損失 -942百万円、その他 非開示
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高14,361百万円（前年比 +40.0%）
営業利益非開示
経常利益非開示
純利益非開示
年間配当予想0円 → 0円
業績の増減要因
プラットフォーム事業では、電子帳簿保存法への対応、固定資産管理機能の強化、新サービスのリリース、開発投資などを進めた結果、ARRは前年同期末比38.9％増、有料課金ユーザー企業数は33.5％増、ARPUは4.1％増となり、売上高は40.0％増加した。全社売上高は48.5％増加した一方、営業損失は1,203百万円、経常損失は1,200百万円、親会社株主に帰属する四半期純損失は1,334百万円となった。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
減損損失132,967千円
特別損益の内訳特別利益 関係会社株式売却益 8,670千円 / 特別損失 固定資産除却損 11千円、減損損失 132,967千円
減価償却費226,468千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有無 有 / 対象者 機関投資家、証券アナリスト向け
期末発行済株式数55,731,963
期末自己株式数－株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 中間期（第2四半期） |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年7月1日〜2021年12月31日 |
| 売上高 | 6,856百万円（前年比 +48.5%） |
| 営業利益 | -1,203百万円 |
| 経常利益 | -1,200百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -1,334百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △24.20円 |
| 自己資本比率 | 当期末 86.4 / 前期末 84.2 |
| 総資産 | 53,038百万円 |
| 純資産 | 46,189百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | -1,657,159千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -1,370,587千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 179,975千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 44,296,189千円 |
| 通期業績予想 | 売上高 14,361百万円（前年比 +40.0%） / 営業利益 非開示 / 経常利益 非開示 / 純利益 非開示 |
| 年間配当予想 | 0円 → 0円 |
| セグメント別売上高 | プラットフォーム事業 6,463百万円（前年比 +40.0%）、その他 非開示 |
| セグメント別利益 | 調整後営業損失 -942百万円、その他 非開示 |
| 減価償却費 | 226,468千円 |
| 減損損失 | 132,967千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 関係会社株式売却益 8,670千円 / 特別損失 固定資産除却損 11千円、減損損失 132,967千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有無 有 / 対象者 機関投資家、証券アナリスト向け |
| 期末発行済株式数 | 55,731,963 |
| 期末自己株式数 | －株 |
| 業績の増減要因 | プラットフォーム事業では、電子帳簿保存法への対応、固定資産管理機能の強化、新サービスのリリース、開発投資などを進めた結果、ARRは前年同期末比38.9％増、有料課金ユーザー企業数は33.5％増、ARPUは4.1％増となり、売上高は40.0％増加した。全社売上高は48.5％増加した一方、営業損失は1,203百万円、経常損失は1,200百万円、親会社株主に帰属する四半期純損失は1,334百万円となった。 |
この書類が述べていない項目（8件）
売上高営業利益率業績予想の修正配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高連結範囲の変更重要な後発事象
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。SaaSビジネスでのユーザー基盤の拡大や顧客価値の向上を背景に、プラットフォーム事業の売上高が増加した。電子帳簿保存法への対応、固定資産管理機能の強化、新サービスのリリース、開発投資などを実施した。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。