読む価値
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0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
561
百万円(通期売上高予想の減額)書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2021年7月1日〜2021年9月30日連結日本基準売上高3,392百万円前年比 +52.5%進捗 23.6%
営業利益-501百万円
経常利益-495百万円
純利益(親会社株主帰属)-500百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。 点線の枠は通期予想、内側の帯がこの期間の実績です。進捗率は実績÷予想で算出したもので、第1四半期なら25%が通過点の目安です。
1株当たり当期純利益△9.10円
期末の財政状態
総資産54,270百万円
うち純資産 46,565 百万円自己資本比率 85.2%前期末比 +1.0pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
セグメント別売上高プラットフォーム事業 3,151百万円(前年比 +41.7%)
セグメント別利益プラットフォーム事業(調整後営業損失) -398百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高14,361百万円(前年比 +40.0%)
営業利益非開示
経常利益非開示
純利益非開示
業績予想の修正連結合計 売上高 非開示 → 14,361百万円 / 調整後営業利益 -2,508百万円 → -2,461百万円 / その他 売上高 非開示 → 390百万円 / 調整後営業利益 非開示 → 100百万円
年間配当予想0円 → 0円(0.0%)
業績の増減要因
ユーザー基盤の更なる拡大のためのダイレクトセールス組織の拡大、金融機関やパートナー企業との連携強化、主要サービスの機能改善に向けた開発投資などを実施した。プラットフォーム事業ではARRが前年同期末比41.3%増、有料課金ユーザー企業数が同34.2%増、ARPUが同5.3%増となった。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 社数 0 / 社名 非開示 / 除外 社数 0 / 社名 非開示
重要な後発事象連結子会社サイトビジットの資格スクエア事業を新設分割し、新設会社の株式を株式会社レアジョブおよび株式会社RISOへ2021年12月1日付で譲渡する予定。譲渡価額は750,000千円で、譲渡後の所有株式数は0株。損益への影響は精査中で未確定。
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有(機関投資家・証券アナリスト向け)
期末発行済株式数55,159,647株
期末自己株式数0株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年7月1日〜2021年9月30日 |
| 売上高 | 3,392百万円(前年比 +52.5%) |
| 営業利益 | -501百万円 |
| 経常利益 | -495百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -500百万円 |
| 1株当たり当期純利益 | △9.10円 |
| 自己資本比率 | 当期末 85.2 / 前期末 84.2 |
| 総資産 | 54,270百万円 |
| 純資産 | 46,565百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 14,361百万円(前年比 +40.0%) / 営業利益 非開示 / 経常利益 非開示 / 純利益 非開示 |
| 業績予想の修正 | 連結合計 売上高 非開示 → 14,361百万円 / 調整後営業利益 -2,508百万円 → -2,461百万円 / その他 売上高 非開示 → 390百万円 / 調整後営業利益 非開示 → 100百万円 |
| 年間配当予想 | 0円 → 0円(0.0%) |
| セグメント別売上高 | プラットフォーム事業 3,151百万円(前年比 +41.7%) |
| セグメント別利益 | プラットフォーム事業(調整後営業損失) -398百万円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 社数 0 / 社名 非開示 / 除外 社数 0 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 連結子会社サイトビジットの資格スクエア事業を新設分割し、新設会社の株式を株式会社レアジョブおよび株式会社RISOへ2021年12月1日付で譲渡する予定。譲渡価額は750,000千円で、譲渡後の所有株式数は0株。損益への影響は精査中で未確定。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有(機関投資家・証券アナリスト向け) |
| 期末発行済株式数 | 55,159,647株 |
| 期末自己株式数 | 0株 |
| 業績の増減要因 | ユーザー基盤の更なる拡大のためのダイレクトセールス組織の拡大、金融機関やパートナー企業との連携強化、主要サービスの機能改善に向けた開発投資などを実施した。プラットフォーム事業ではARRが前年同期末比41.3%増、有料課金ユーザー企業数が同34.2%増、ARPUが同5.3%増となった。 |
この書類が述べていない項目(12件)
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高配当性向株主還元方針地域別売上高受注高・受注残高減価償却費減損損失特別損益の内訳
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。会社は、プラットフォーム事業についてはSaaSビジネスにおけるユーザー基盤の拡大、顧客価値の向上等を背景としていると説明している。通期予想の修正については、資格スクエア事業の譲渡に伴い、同事業が2021年11月末まで連結対象となるためとしている。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。