読む価値
52定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
改善
会社の説明から読み取った方向です。規模
72.6
%書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2023年６月１日〜2024年５月31日連結日本基準売上高22,739百万円前年比 +16.6%
営業利益1,476百万円前年比 +72.6%
経常利益1,500百万円前年比 +69.1%
純利益（親会社株主帰属）705百万円前年比 +25.7%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益119.58円
売上高営業利益率6.5%
期末の財政状態
総資産22,741百万円
うち純資産 13,385 百万円自己資本比率 58.9%前期末比 +4.3pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+1,298
投資+102
財務-1,373
純増減+27
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高6,832百万円
セグメント別売上高ケミカル事業 21,286,539千円、ヘルスケア事業 1,452,585千円
セグメント別利益ケミカル事業 1,230,776千円、ヘルスケア事業 245,366千円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高23,500百万円（前年比 +3.3%）
営業利益1,500百万円（前年比 +1.6%）
経常利益1,530百万円（前年比 +2.0%）
純利益1,000百万円（前年比 +41.7%）
年間配当予想44円／株 → 52円／株（+18.2%）
配当性向36.8%
株主還元方針連結配当性向30％以上もしくは株主資本配当率（DOE）2％のいずれか高い金額を目安に配当を継続的に実施
業績の増減要因
既存製品のリニューアル、感染対策用製品の開発・拡販、新規チャネルの拡大、食品工場・食品スーパー・農業・歯科分野の顧客開拓、宿泊者数増加と固形燃料輸出増加、健康食品の国内プロモーション強化と海外販路拡大により売上が増加した。中国第2工場の建設中止に伴う事業撤退損を計上した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規0社、除外0社（期中における重要な子会社の異動なし）
重要な後発事象該当事項はありません
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 2,965千円 / 特別損失 固定資産除売却損 3,739千円、事業撤退損 687,892千円
減価償却費548,515千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家・アナリスト向け）
期末発行済株式数5,943,052
期末自己株式数39,612
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年６月１日〜2024年５月31日 |
| 売上高 | 22,739百万円（前年比 +16.6%） |
| 営業利益 | 1,476百万円（前年比 +72.6%） |
| 経常利益 | 1,500百万円（前年比 +69.1%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 705百万円（前年比 +25.7%） |
| １株当たり当期純利益 | 119.58円 |
| 売上高営業利益率 | 6.5% |
| 自己資本比率 | 当期末 58.9% / 前期末 54.6% |
| 総資産 | 22,741百万円 |
| 純資産 | 13,385百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 1,298百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | 102百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | -1,373百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 6,832百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 23,500百万円（前年比 +3.3%） / 営業利益 1,500百万円（前年比 +1.6%） / 経常利益 1,530百万円（前年比 +2.0%） / 純利益 1,000百万円（前年比 +41.7%） |
| 年間配当予想 | 44円／株 → 52円／株（+18.2%） |
| 配当性向 | 36.8% |
| 株主還元方針 | 連結配当性向30％以上もしくは株主資本配当率（DOE）2％のいずれか高い金額を目安に配当を継続的に実施 |
| セグメント別売上高 | ケミカル事業 21,286,539千円、ヘルスケア事業 1,452,585千円 |
| セグメント別利益 | ケミカル事業 1,230,776千円、ヘルスケア事業 245,366千円 |
| 減価償却費 | 548,515千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 2,965千円 / 特別損失 固定資産除売却損 3,739千円、事業撤退損 687,892千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規0社、除外0社（期中における重要な子会社の異動なし） |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家・アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 5,943,052 |
| 期末自己株式数 | 39,612 |
| 業績の増減要因 | 既存製品のリニューアル、感染対策用製品の開発・拡販、新規チャネルの拡大、食品工場・食品スーパー・農業・歯科分野の顧客開拓、宿泊者数増加と固形燃料輸出増加、健康食品の国内プロモーション強化と海外販路拡大により売上が増加した。中国第2工場の建設中止に伴う事業撤退損を計上した。 |
この書類が述べていない項目（4件）
業績予想の修正地域別売上高受注高・受注残高減損損失
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。既存製品のリニューアル、感染対策用製品の開発・拡販、新規チャネルや顧客の開拓、固形燃料の宿泊者数増加・輸出増加、ヘルスケア事業の国内EC販売・海外販売の伸長が売上増に寄与しました。最終利益については、中国第2工場の建設中止に伴う事業撤退損を計上しました。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。