新基幹システムによる在庫管理・業績管理の適正化
FY2016-Q2に初出。7回の記載のうち5回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2021年。48社中9社が悪化側に。
直近の記載が「前進」なのは、ほかに49社。
- FY2025前進有価証券報告書
「ソフトウエア仮勘定 新ERP導入PJ 412百万円」
新ERP導入プロジェクトについて412百万円のソフトウェア仮勘定計上が記載され、基幹業務システムの更新に向けた具体的な投資が進んでいる。 - FY2021再掲有価証券報告書
「当社グループは、グループ統一の基幹業務システムを導入することで、販売・生産・開発・購買・会計・財務等の経営情報を一元的に収集・管理し、それらを戦略的に活用することで、取締役による迅速かつ効率的な意思決定を促す仕組みを構築しております。」
グループ統一基幹業務システムによる経営情報の一元管理と意思決定支援が継続している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「当社グループは、グループ統一の基幹業務システムを導入することで、販売・生産・開発・購買・会計・財務等の経営情報を一元的に収集・管理し、それらを戦略的に活用することで、取締役による迅速かつ効率的な意思決定を促す仕組みを構築しております。」
グループ統一基幹業務システムによる情報一元管理と意思決定支援の仕組みが継続している。 - FY2018再掲有価証券報告書
「当社グループは、グループ統一の基幹業務システムを導入することで、販売・生産・開発・購買・会計・財務等の経営情報を一元的に収集・管理し、それらを戦略的に活用することで、取締役による迅速かつ効率的な意思決定を促す仕組みを構築しております。」
グループ統一の基幹業務システムによる情報一元管理と意思決定支援の仕組みが継続して記載されている。 - FY2016再掲有価証券報告書
「これは業務の効率化と業績管理の適正化を目的とした当社の新基幹システムが当連結会計年度において稼動したことを機に、原材料価格の変動に対応した適切な在庫管理を行うとともに、より適切なたな卸資産の評価及び期間損益計算を行うことを目的とした変更であります。」
新基幹システムを用いた在庫管理、棚卸資産評価、期間損益計算の適正化が、通期の会計方針変更でも引き続き説明されている。 - FY2016-Q3再掲有価証券報告書
「これは業務の効率化と業績管理の適正化を目的とした当社の新基幹システムが第２四半期連結会計期間において稼動したことを機に、原材料価格の変動に対応した適切な在庫管理を行うとともに、より適切なたな卸資産の評価及び期間損益計算を行うことを目的とした変更であります。」
新基幹システムの稼動を契機とする在庫管理、棚卸資産評価、期間損益計算の適正化が、会計方針変更の目的として引き続き説明されている。 - FY2016-Q2初出有価証券報告書
「これは業務の効率化と業績管理の適正化を目的とした当社の新基幹システムが当第２四半期連結会計期間において稼動したことを機に、原材料価格の変動に対応した適切な在庫管理を行うとともに、より適切なたな卸資産の評価及び期間損益計算を行うことを目的とした変更であります。」
新基幹システムの稼動を契機に、在庫管理、棚卸資産評価、期間損益計算の適正化を行う方針が記載されている。