パワーソリューションズ（4450）・施策再定義
中期経営計画連動の業績連動型役員報酬
FY2022に初出。2回の記載のうち1回が「再定義」で、最初の「再定義」はFY2024。直近の記載はFY2024。
2記載
3年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
業績連動型の役員・従業員報酬制度405社が書いているテーマ・逆風0社・追い風397社
パワーソリューションズがこのテーマで「悪化」側に入ったのは2025年。同じテーマの他社とほぼ同じ時期。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2024年。118社中13社が悪化側に。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに18社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている191社のうち14社を表示しています。上の文は191社すべてから計算しています。このテーマの418件の変遷のうち、比べているのは200件です。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024再定義有価証券報告書
「業績連動報酬等は、事業年度ごとの業績向上に対する意識を高めるため業績指標（KPI）を反映した金銭報酬と非金銭報酬とし、中期経営計画の経営指標の目標値に対する達成度合いに応じて算出された額を賞与として毎年（一部、最終年度のみ）、一定の時期に支給することが適切であると判断しております。」
業績連動報酬の参照対象を中期経営計画の経常利益目標に限定せず、中期経営計画の経営指標の目標達成度に連動させる表現へ変更している。 - FY2022初出有価証券報告書
「業績連動報酬等は、事業年度ごとの業績向上に対する意識を高めるため業績指標（KPI）を反映した現金報酬と非金銭報酬とし、中期経営計画の経常利益の目標値に対する達成度合いに応じて算出された額を賞与として毎年（一部、最終年度のみ）、一定の時期に支給することが適切であると判断しております。」
取締役・執行役員の報酬について、中期経営計画の経常利益目標の達成度を現金報酬・非金銭報酬に反映する方針を具体化している。