読む価値
43定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
39.8
%書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2022年１月１日〜2022年12月31日連結日本基準売上高5,313百万円前年比 +39.8%
営業利益471百万円前年比 +30.7%
経常利益469百万円前年比 +23.8%
純利益（親会社株主帰属）318百万円前年比 +25.5%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益228.43円
売上高営業利益率8.9
期末の財政状態
総資産3,419百万円
うち純資産 2,288 百万円自己資本比率 66.9%前期末比 -1.2pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+430
投資-78
財務+1
純増減+353
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高1,344百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高6,137百万円（前年比 +15.5%）
営業利益428百万円（前年比 -9.0%）
経常利益476百万円（前年比 +1.5%）
純利益328百万円（前年比 +3.2%）
年間配当予想0円 → 0円（0.0%）
業績の増減要因
資産運用業界で需要が高まり、既存取引先の金融機関からの受注が拡大したほか、新規取引を獲得した。積極的な採用・育成、ビジネスパートナーの活用、クラウド基盤領域の事業拡大も進めた。
継続企業の前提に関する記載
継続企業の前提に関する注記および重要事象等について、該当事項はありません。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 社数 0 / 社名 非開示 / 除外 社数 0 / 社名 非開示
重要な後発事象該当事項はありません。
減価償却費31,368千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（当社ウェブサイトにて、オンデマンド配信予定）
期末発行済株式数1,415,486
期末自己株式数4,799
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2022年１月１日〜2022年12月31日 |
| 売上高 | 5,313百万円（前年比 +39.8%） |
| 営業利益 | 471百万円（前年比 +30.7%） |
| 経常利益 | 469百万円（前年比 +23.8%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 318百万円（前年比 +25.5%） |
| １株当たり当期純利益 | 228.43円 |
| 売上高営業利益率 | 8.9 |
| 自己資本比率 | 当期末 66.9 / 前期末 68.1 |
| 総資産 | 3,419百万円 |
| 純資産 | 2,288百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 430百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -78百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 1百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 1,344百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 6,137百万円（前年比 +15.5%） / 営業利益 428百万円（前年比 -9.0%） / 経常利益 476百万円（前年比 +1.5%） / 純利益 328百万円（前年比 +3.2%） |
| 年間配当予想 | 0円 → 0円（0.0%） |
| 減価償却費 | 31,368千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 継続企業の前提に関する注記および重要事象等について、該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 社数 0 / 社名 非開示 / 除外 社数 0 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（当社ウェブサイトにて、オンデマンド配信予定） |
| 期末発行済株式数 | 1,415,486 |
| 期末自己株式数 | 4,799 |
| 業績の増減要因 | 資産運用業界で需要が高まり、既存取引先の金融機関からの受注が拡大したほか、新規取引を獲得した。積極的な採用・育成、ビジネスパートナーの活用、クラウド基盤領域の事業拡大も進めた。 |
この書類が述べていない項目（9件）
業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減損損失特別損益の内訳
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。資産運用業界の需要拡大による受注増加、新規取引の獲得、積極的な採用・育成とビジネスパートナーの活用、クラウド基盤領域の需要増加による事業拡大。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。