自然災害・停電・サイバー攻撃等によるサービス停止
FY2019に初出。7回の記載のうち6回が「再掲」。直近の記載はFY2025。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。84社中18社が悪化側に。
- FY2025再掲有価証券報告書
「地震・台風・洪水・津波・竜巻・豪雨・大雪・火山活動などの自然災害、火災や停電・電力不足、テロ行為、コンピューターウイルスなどの攻撃により、通信ネットワークや情報システムなどが正常に稼働しなくなった場合、当社グループの各種サービスの提供に支障を来す可能性があります。」
自然災害、停電、テロ、コンピューターウイルス等によるサービス停止リスクを継続している。 - FY2024再掲有価証券報告書
「地震・台風・洪水・津波・竜巻・豪雨・大雪・火山活動などの自然災害、火災や停電・電力不足、テロ行為、コンピューターウイルスなどの攻撃により、通信ネットワークや情報システムなどが正常に稼働しなくなった場合、当社グループの各種サービスの提供に支障を来す可能性があります。」
自然災害、停電、テロ、コンピューターウイルス等によるサービス停止リスクを継続している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「地震・台風・洪水・津波・竜巻・豪雨・大雪・火山活動などの自然災害、火災や停電・電力不足、テロ行為、コンピューターウイルスなどの攻撃により、通信ネットワークや情報システムなどが正常に稼働しなくなった場合、当社グループの各種サービスの提供に支障を来す可能性があります。」
自然災害、停電、テロ、コンピューターウイルス等によるサービス停止リスクを再掲している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「地震・台風・洪水・津波・竜巻・豪雨・大雪・火山活動などの自然災害、火災や停電・電力不足、テロ行為、コンピューターウイルスなどの攻撃により、通信ネットワークや情報システムなどが正常に稼働しなくなった場合、当社グループの各種サービスの提供に支障を来す可能性があります。」
自然災害、停電、テロ、コンピューターウイルス等によるサービス停止リスクを再掲している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「地震・台風・洪水・津波・竜巻・豪雨・大雪・火山活動などの自然災害、火災や停電・電力不足、テロ行為、コンピューターウイルスなどの攻撃により、通信ネットワークや情報システムなどが正常に稼働しなくなった場合、当社グループの各種サービスの提供に支障を来す可能性があります。」
自然災害、停電、テロ、コンピューターウイルス等によるサービス停止リスクを再掲している。 - FY2020再掲有価証券報告書
「地震・台風・洪水・津波・竜巻・豪雨・大雪・火山活動などの自然災害、火災や停電・電力不足、テロ行為、コンピューターウイルスなどの攻撃により、通信ネットワークや情報システムなどが正常に稼働しなくなった場合、当社の各種サービスの提供に支障を来す可能性があります。」
自然災害、停電、テロ、コンピューターウイルス等によるサービス停止リスクを再掲している。 - FY2019初出有価証券報告書
「地震・台風・洪水・津波・竜巻・豪雨・大雪・火山活動などの自然災害、火災や停電・電力不足、テロ行為、コンピューターウイルスなどの攻撃により、通信ネットワークや情報システムなどが正常に稼働しなくなった場合、当社の各種サービスの提供に支障を来す可能性があります。」
復旧長期化、信頼性低下、顧客獲得・維持困難、復旧費用の発生をリスクとしている。