新型コロナウイルス感染症の長期化による業績影響
FY2021-Q2に初出。6回の記載のうち4回が「再掲」。直近の記載はFY2022。
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2026年。22社中5社が悪化側に。
- FY2022再掲有価証券報告書
「競合他社との競争の激化やコロナ禍の特需の落ち着き等が売上高に影響を与えていると認識しております。」
新型コロナウイルス感染症に関連する特需の落ち着きが売上高に影響しているとの認識を継続している。 - FY2022-Q3顕在化有価証券報告書
「競合他社との競争の激化やコロナ禍の特需の落ち着き等が売上高に影響を与えていると認識しております。」
新型コロナウイルス感染症に関する従来の影響可能性の記載に加え、コロナ禍の特需の落ち着きが売上高に影響していると会社が認識している。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症には不確定要素が多く、感染症拡大防止の対応期間や影響について先の見通しが困難なところではありますが、感染拡大の影響が少なくとも一定期間続くとの仮定のもと、会計上の見積りを会計処理に反映しております。そのため、当該仮定と実際の間に乖離が生じた場合には今後の当社グループの財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
新型コロナウイルス感染症の影響が一定期間続くとの仮定を会計上の見積りに反映する説明を再掲している。 - FY2021再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症には不確定要素が多く、感染症拡大防止の対応期間や影響について先の見通しが困難なところではありますが、感染拡大の影響が少なくとも一定期間続くとの仮定のもと、会計上の見積りを会計処理に反映しております。」
新型コロナウイルス感染症の影響が一定期間続くとの仮定を会計上の見積りに反映する説明を再掲している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症には不確定要素が多く、感染症拡大防止の対応期間や影響について先の見通しが困難なところではありますが、感染拡大の影響が少なくとも一定期間続くとの仮定のもと、会計上の見積りを会計処理に反映しております。」
新型コロナウイルス感染症の影響が一定期間続くとの仮定を会計上の見積りに反映する説明を再掲している。 - FY2021-Q2初出有価証券報告書
「新型コロナウイルス感染症には不確定要素が多く、感染症拡大防止の対応期間や影響について先の見通しが困難なところではありますが、感染拡大の影響が少なくとも一定期間続くとの仮定のもと、会計上の見積りを会計処理に反映しております。そのため、当該仮定と実際の間に乖離が生じた場合には当第２四半期連結会計期間以降の当社グループの財政状態及び経営成績に影響を及ぼす可能性があります。」
新型コロナウイルス感染症の影響が一定期間続くとの仮定を会計上の見積りに反映し、仮定と実際の乖離による財政状態・経営成績への影響可能性を新たに記載している。