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6項目のうち4項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
77.4
%書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2021年４月１日〜2022年３月31日連結日本基準売上高1,739,013千円前年比 +77.4%
営業利益-41,874千円
経常利益-57,406千円
純利益（親会社株主帰属）-89,983千円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△45.64円
期末の財政状態
総資産1,733,234千円
うち純資産 826,448 千円
塗りつぶした部分は、総資産に占める純資産の割合です。会社が示した2つの金額から算出しています。
現金の出入り
営業+23,572
投資-550,204
財務+328,167
純増減-198,465
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 千円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高567,098千円
地域別売上高本邦以外 該当事項なし
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高1,825,764千円（前年比 +5.0%）
営業利益151,289千円
経常利益146,131千円
純利益102,275千円
業績の増減要因
企業収益の改善を受けてWEBマーケティングへの投資傾向が好調に推移し、特に大手企業のIT投資が増加基調となった。また、コロナ禍に伴うDXの加速により、WEBマーケティングやWEB業務改善に関心を持つ企業が増加した。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
重要な後発事象2022年４月１日に、上流の新規事業開発支援を目的とする株式会社デロフトを設立。インフォネットが100％出資する。
減損損失該当事項なし
特別損益の内訳特別利益 固定資産売却益 81千円 / 特別損失 固定資産売却損 16千円、固定資産除却損 0千円
減価償却費26,233千円
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年４月１日〜2022年３月31日 |
| 売上高 | 1,739,013千円（前年比 +77.4%） |
| 営業利益 | -41,874千円 |
| 経常利益 | -57,406千円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -89,983千円 |
| １株当たり当期純利益 | △45.64円 |
| 総資産 | 1,733,234千円 |
| 純資産 | 826,448千円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 23,572千円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -550,204千円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 328,167千円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 567,098千円 |
| 通期業績予想 | 売上高 1,825,764千円（前年比 +5.0%） / 営業利益 151,289千円 / 経常利益 146,131千円 / 純利益 102,275千円 |
| 地域別売上高 | 本邦以外 該当事項なし |
| 減価償却費 | 26,233千円 |
| 減損損失 | 該当事項なし |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 固定資産売却益 81千円 / 特別損失 固定資産売却損 16千円、固定資産除却損 0千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 重要な後発事象 | 2022年４月１日に、上流の新規事業開発支援を目的とする株式会社デロフトを設立。インフォネットが100％出資する。 |
| 業績の増減要因 | 企業収益の改善を受けてWEBマーケティングへの投資傾向が好調に推移し、特に大手企業のIT投資が増加基調となった。また、コロナ禍に伴うDXの加速により、WEBマーケティングやWEB業務改善に関心を持つ企業が増加した。 |
この書類が述べていない項目（14件）
売上高営業利益率自己資本比率業績予想の修正年間配当予想配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益受注高・受注残高連結範囲の変更決算補足説明資料の有無決算説明会の有無期末発行済株式数期末自己株式数
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。企業収益の改善を背景にWEBマーケティング投資が好調で、大手企業のIT投資も増加したこと、DXの加速によりWEB関連の課題に関心を持つ企業が増えたことを挙げている。損益が赤字化した直接の理由は記載していない。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。