読む価値
83重要
5項目のうち4項目からの評価です向き
改善
会社の説明から読み取った方向です。規模
35.7
%書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。修正された予想
2022 年３月期・通期前回予想の公表 2021 年５月 14 日売上高6,451→6,707百万円
+4.0%
営業利益464→570百万円
+22.9%
経常利益468→580百万円
+24.0%
親会社株主に帰属する当期純利益305→413百万円
+35.7%
１株当たり当期純利益44.36→60.17円 銭
+35.6%
棒の長さは、この書類で最も大きく動いた項目を基準にした相対的な変化幅です。 点線の増減率は、会社が率を示していないため、公表された2つの数値から算出したものです。
修正の理由
大型案件における上流工程のPMO・QMOとしての参画増加、金融・公共・流通等のエンタープライズ系領域からの受注拡大、同領域の好調、案件管理体制の見直しによる原価・販管費低減、所得拡大促進税制の税額控除制度適用の影響。
前期実績対象決算期 2021 年３月期 / 売上高 5,262売上高・利益：百万円、１株当たり当期純利益：円 銭 / 営業利益 344売上高・利益：百万円、１株当たり当期純利益：円 銭 / 経常利益 347売上高・利益：百万円、１株当たり当期純利益：円 銭 / 親会社株主に帰属する当期純利益 246売上高・利益：百万円、１株当たり当期純利益：円 銭 / １株当たり当期純利益 35.65売上高・利益：百万円、１株当たり当期純利益：円 銭
連結・個別の別連結
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 売上高 | 6,451百万円 → 6,707百万円（+4.0%） |
| 営業利益 | 464百万円 → 570百万円（+22.9%） |
| 経常利益 | 468百万円 → 580百万円（+24.0%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 305百万円 → 413百万円（+35.7%） |
| １株当たり当期純利益 | 44.36円 銭 → 60.17円 銭 |
| 対象決算期 | 2022 年３月期 |
| 対象期間 | 通期 |
| 前回予想の公表日 | 2021 年５月 14 日 |
| 前期実績 | 対象決算期 2021 年３月期 / 売上高 5,262売上高・利益：百万円、１株当たり当期純利益：円 銭 / 営業利益 344売上高・利益：百万円、１株当たり当期純利益：円 銭 / 経常利益 347売上高・利益：百万円、１株当たり当期純利益：円 銭 / 親会社株主に帰属する当期純利益 246売上高・利益：百万円、１株当たり当期純利益：円 銭 / １株当たり当期純利益 35.65売上高・利益：百万円、１株当たり当期純利益：円 銭 |
| 修正の理由 | 大型案件における上流工程のPMO・QMOとしての参画増加、金融・公共・流通等のエンタープライズ系領域からの受注拡大、同領域の好調、案件管理体制の見直しによる原価・販管費低減、所得拡大促進税制の税額控除制度適用の影響。 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
この書類が述べていない項目（2件）
特別損失の内容と金額配当予想の修正
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。大型案件で上流工程のPMO・QMOとして参画する機会が増え、金融・公共・流通などのエンタープライズ系領域からの受注が拡大したため。加えて、案件管理体制の見直しにより原価と販管費の低減が進み、税額控除制度の適用も純利益を押し上げた。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。