自己資本比率・売上総利益率を重視した経営指標
FY2019に初出。21回の記載のうち16回が「再掲」。直近の記載はFY2026-H1。
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- FY2026-H1再掲有価証券報告書
「自己資本比率 （％） 71.15 69.20 69.38」
自己資本比率は当中間連結会計期間に69.20％と開示された。経営方針・経営戦略等について重要な変更はないとされ、経営指標の位置付けにも変更は示されていない。 - FY2025再掲有価証券報告書
「当社グループは安定的な経営と収益構造の変革を実現するために、目標とする経営指標として自己資本利益率（ＲＯＥ）、営業利益及び売上総利益率を重要な経営指標としております。」
ROE、営業利益及び売上総利益率を重要な経営指標として管理する方針を継続している。実績ではROE16.08％、売上総利益率37.2％となった。 - FY2025-H1再掲有価証券報告書
「自己資本比率 （％） 76.19 71.15 68.80」
自己資本比率は当中間連結会計期間に71.15％と開示された。経営方針・経営戦略等について重要な変更はないとされ、経営指標の位置付けにも変更は示されていない。 - FY2024引き上げ有価証券報告書
「当社は、企業の持続的成長と中長期的な企業価値の向上に向けて、株主資本コストを上回るROE（自己資本利益率）の達成を目標に掲げており」
従来のROEを含む経営指標の管理から、株主資本コストを上回るROEの達成を明示的な目標として掲げる記載へ具体化している。 - FY2024-Q3再定義有価証券報告書
「なお、当第３四半期連結累計期間より、企業価値の向上に向けて、資本コスト及び資本効率を意識した経営を推進するために、経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な指標に自己資本利益率（ＲＯＥ)を追加しております。」
従来の売上総利益率・営業利益等の指標に加え、資本コスト及び資本効率を意識した経営のため、客観的指標としてROEを追加した。 - FY2024-Q2再掲有価証券報告書
「自己資本比率 79.32 76.19 78.11」
当第２四半期連結累計期間の自己資本比率は76.19％と開示され、経営方針・経営戦略等について重要な変更はないと説明している。 - FY2024-Q1再掲有価証券報告書
「自己資本比率 （％） 78.61 75.73 78.11」
当第1四半期連結累計期間の自己資本比率は75.73％と開示された。経営方針・経営戦略等について重要な変更はないとされ、経営指標の位置付けに関する変更も示されていない。 - FY2023再掲有価証券報告書
「当社グループの経営上の目標の達成状況を判断するための客観的な経営指標として、売上総利益率及び営業利益を重要な指標として管理しております。」
売上総利益率及び営業利益を重要指標として管理する方針を継続している。実績面では売上総利益率35.7％、営業利益187,162千円となり、いずれも前期から低下した。 - FY2023-Q3再掲有価証券報告書
「自己資本比率（％） 78.14 78.09 79.50」
当第3四半期連結累計期間の自己資本比率は78.09％と開示され、経営方針・経営戦略等について重要な変更はないと説明している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「自己資本比率 79.96 79.32 79.50」
当第２四半期連結累計期間の自己資本比率は79.32％と開示され、経営方針・経営戦略等について重要な変更はないと説明している。 - FY2023-Q1再掲有価証券報告書
「自己資本比率 78.92 78.61 79.50」
当第１四半期連結累計期間の自己資本比率は78.61％と開示され、経営方針・経営戦略等について重要な変更はないと説明している。 - FY2022再掲有価証券報告書
「当社は安定的な経営を実現するために目標としている経営指標として、営業利益を重要な経営指標としております。また高付加価値事業比率の向上のため、セグメント売上総利益率、プロジェクト別の売上総利益率をモニタリングし、管理しております。」
営業利益を重要指標とし、セグメント別・プロジェクト別の売上総利益率をモニタリングする構成を継続している。 - FY2022-Q3再掲有価証券報告書
「自己資本比率 78.54 78.14 79.20」
当第3四半期連結累計期間の自己資本比率は78.14％と開示され、経営指標の位置付けに重要な変更は示されていない。 - FY2022-Q2再掲有価証券報告書
「自己資本比率 78.99 79.96 79.20」
当第２四半期連結累計期間の自己資本比率は79.96％と開示されている。経営方針・経営戦略等について重要な変更はないとされている。 - FY2022-Q1再掲有価証券報告書
「自己資本比率（％） 77.04 78.92 79.20」
当第1四半期連結累計期間の自己資本比率は78.92％と開示されている。経営方針・経営戦略等について重要な変更はないとされ、経営指標の位置付けに関する変更も示されていない。 - FY2021再定義有価証券報告書
「当社は安定的な経営を実現するために目標としている経営指標として、営業利益を重要な経営指標としております。また高付加価値事業比率の向上のため、セグメント売上総利益率、プロジェクト別の売上総利益率をモニタリングし、管理しております。」
前年度まで売上総利益率を中心に記載していた経営指標を、営業利益を重要指標とし、セグメント別・プロジェクト別の売上総利益率をモニタリングする構成へ整理している。 - FY2021-Q3再掲有価証券報告書
「自己資本比率 76.35 78.54 76.74」
当第3四半期連結累計期間の自己資本比率は78.54％と開示された。経営方針・経営戦略等について重要な変更はないとされ、経営指標の位置付けに関する変更は示されていない。 - FY2021-Q2再掲有価証券報告書
「自己資本比率 76.86 78.99 76.74」
当第２四半期連結累計期間の自己資本比率は78.99％と開示されている。経営方針・経営戦略等について重要な変更はないとされ、売上総利益率を重視する従来の指標方針に変更は示されていない。 - FY2020再定義有価証券報告書
「当社は安定的な経営を実現するために目標とする経営指標として、売上総利益率を重要な経営指標として位置づけ、高付加価値事業の比率を高めるとともに、品質管理及びコスト管理を徹底し、利益率の向上に努めてまいります。」
前回まで併記されていた自己資本比率への言及はなくなり、売上総利益率を中心とする経営指標へ記載を整理している。 - FY2020-Q3再掲有価証券報告書
「自己資本比率（％） 76.35」
主要な経営指標として当第３四半期連結累計期間の自己資本比率76.35％を開示している。経営方針・経営戦略等について重要な変更はないとされ、具体的な目標値や期限の変更は示されていない。 - FY2019初出有価証券報告書
「当社は安定的な経営を実現するために、目標とする経営指標として自己資本比率、売上総利益率を重要な経営指標として位置づけ、付加価値が高く高収益が見込める、組込セキュリティサービス・Safety & Securityコンサルティング、リアルタイムオペレーティングの販売及びインテグレーションなどの事業比率を高め、更なる成長を実現したいと考えております。」
自己資本比率と売上総利益率を重要指標に位置付け、高収益事業の比率を高める方向を示しているが、具体的な目標数値や期限は記載していない。