東名（4439）・施策再定義
営業本部内の組織変更による事業推進体制の機動化
FY2020-Q1に初出。3回の記載のうち1回が「削除」で、最初の「削除」はFY2020-Q2。直近の記載はFY2023-Q3。
3記載
4年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
効率的な営業体制への移行13社が書いているテーマ・逆風0社・追い風13社
東名がこのテーマで「悪化」側に入ったのは2023年。
直近の記載が「再定義」なのは、ほかに1社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2023-Q3再定義有価証券報告書
「アウトバウンドからインバウンドへの切り換えによる業務フローの見直し及び変更を行い、拠点及び部署ごとに商材や業務を分業制にしたことで、業務の生産性向上に繋がりました。」
従来の営業本部内組織変更とは別に、アウトバウンドからインバウンドへの切替え、業務フロー変更及び拠点・部署ごとの分業制による生産性向上へと組織運営施策を展開している。 - FY2020-Q2削除有価証券報告書営業本部内の組織変更そのものについて、本四半期報告書では新たな記載がない。
- FY2020-Q1初出有価証券報告書
「このような事業環境の中、当社グループにおきましては、各事業の役割を明確化し、より機動的に事業を推進できる体制とするため営業本部内の組織変更を行いました。」
各事業の役割明確化と機動的な事業推進を目的として、営業本部内の組織変更を実施した。