読む価値
38定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
悪化
会社の説明から読み取った方向です。規模
128.358
百万円（営業損失）書きぶり
確定を避けている
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
第1四半期2024年1月1日〜2024年3月31日連結日本基準売上高102百万円
営業利益-128百万円
経常利益-128百万円
純利益（親会社株主帰属）-126百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益△16.21円
期末の財政状態
総資産1,298百万円
うち純資産 993 百万円自己資本比率 72.1%前期末比 -16.1pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
見通しと株主還元
年間配当予想0.00円 → 0.00円
業績の増減要因
業容拡大のための開発投資などにより販売費及び一般管理費が199,421千円となり、マイカルテやプラットフォーム開発などへの先行投資額は51,145千円となった。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規：0社（社名：－）、除外：0社（社名：－）
重要な後発事象中部電力株式会社との資本業務提携、第三者割当による普通株式434,782株の発行（発行価額総額499,999,300円、払込日2024年4月26日）、及びメディカルデータカード株式会社の株式50.0002%取得による子会社化（取得原価150,000千円）。
決算補足説明資料の有無無
決算説明会の有無無（対象者：該当なし）
期末発行済株式数7,832,800株
期末自己株式数30株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 第1四半期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2024年1月1日〜2024年3月31日 |
| 売上高 | 102百万円 |
| 営業利益 | -128百万円 |
| 経常利益 | -128百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | -126百万円 |
| １株当たり当期純利益 | △16.21円 |
| 自己資本比率 | 当期末 72.1% / 前期末 88.2% |
| 総資産 | 1,298百万円 |
| 純資産 | 993百万円 |
| 年間配当予想 | 0.00円 → 0.00円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規：0社（社名：－）、除外：0社（社名：－） |
| 重要な後発事象 | 中部電力株式会社との資本業務提携、第三者割当による普通株式434,782株の発行（発行価額総額499,999,300円、払込日2024年4月26日）、及びメディカルデータカード株式会社の株式50.0002%取得による子会社化（取得原価150,000千円）。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 無 |
| 決算説明会の有無 | 無（対象者：該当なし） |
| 期末発行済株式数 | 7,832,800株 |
| 期末自己株式数 | 30株 |
| 業績の増減要因 | 業容拡大のための開発投資などにより販売費及び一般管理費が199,421千円となり、マイカルテやプラットフォーム開発などへの先行投資額は51,145千円となった。 |
この書類が述べていない項目（16件）
売上高営業利益率営業活動によるキャッシュ・フロー投資活動によるキャッシュ・フロー財務活動によるキャッシュ・フロー現金及び現金同等物期末残高通期業績予想業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減価償却費減損損失特別損益の内訳
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。業容拡大のための開発投資などにより販売費及び一般管理費が増加し、マイカルテやプラットフォーム開発などへの先行投資額は51,145千円となりました。また、第4四半期に売上が大きくなる季節的変動性などにより、通期業績予想の合理的な算定が困難としています。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。