読む価値
48定例
6項目のうち4項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
59.1
％（売上高の前期比増加率）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2023年3月1日〜2024年2月29日連結日本基準売上高27,510百万円前年比 +59.1%
営業利益897百万円前年比 +62.6%
経常利益1,032百万円前年比 +65.5%
純利益（親会社株主帰属）638百万円前年比 +40.7%
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益81.76円
売上高営業利益率3.3％
期末の財政状態
総資産18,056百万円
うち純資産 10,667 百万円自己資本比率 59.0%前期末比 -6.5pt
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。細い縦線が前期末の水準です。
現金の出入り
営業+1,725
投資-439
財務+121
純増減+1,407
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高6,880百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高33,392百万円（前年比 +21.4%）
営業利益668百万円（前年比 -25.5%）
経常利益492百万円（前年比 -52.3%）
純利益254百万円（前年比 -60.2%）
年間配当予想0円 → 0円
業績の増減要因
AWSとの戦略的協業契約による営業活動、クラウド需要の拡大、顧客獲得・受注の増加、既存顧客からの継続受注、大口顧客のAWS利用料増加、新規顧客の獲得などにより増収となった。次期は円高となる為替前提と積極的な人材投資により減益を見込む。
継続企業の前提に関する記載
該当事項なし
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 0社 / 除外 0社 / 社名 非開示
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失6,575千円（対象資産：非開示）
特別損益の内訳特別利益 非開示 / 特別損失 項目 特別功労金 / 金額 49,100千円、項目 減損損失 / 金額 6,575千円、項目 投資有価証券評価損 / 金額 72,599千円、項目 役員退職特別功労引当金繰入額 / 金額 34,000千円
減価償却費66,867千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（対象者：非開示）
期末発行済株式数7,836,033株
期末自己株式数618株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2023年3月1日〜2024年2月29日 |
| 売上高 | 27,510百万円（前年比 +59.1%） |
| 営業利益 | 897百万円（前年比 +62.6%） |
| 経常利益 | 1,032百万円（前年比 +65.5%） |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 638百万円（前年比 +40.7%） |
| １株当たり当期純利益 | 81.76円 |
| 売上高営業利益率 | 3.3％ |
| 自己資本比率 | 当期末 59.0％ / 前期末 65.5％ |
| 総資産 | 18,056百万円 |
| 純資産 | 10,667百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 1,725百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -439百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 121百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 6,880百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 33,392百万円（前年比 +21.4%） / 営業利益 668百万円（前年比 -25.5%） / 経常利益 492百万円（前年比 -52.3%） / 純利益 254百万円（前年比 -60.2%） |
| 年間配当予想 | 0円 → 0円 |
| 減価償却費 | 66,867千円 |
| 減損損失 | 6,575千円（対象資産：非開示） |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 非開示 / 特別損失 項目 特別功労金 / 金額 49,100千円、項目 減損損失 / 金額 6,575千円、項目 投資有価証券評価損 / 金額 72,599千円、項目 役員退職特別功労引当金繰入額 / 金額 34,000千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項なし |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 0社 / 除外 0社 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（対象者：非開示） |
| 期末発行済株式数 | 7,836,033株 |
| 期末自己株式数 | 618株 |
| 業績の増減要因 | AWSとの戦略的協業契約による営業活動、クラウド需要の拡大、顧客獲得・受注の増加、既存顧客からの継続受注、大口顧客のAWS利用料増加、新規顧客の獲得などにより増収となった。次期は円高となる為替前提と積極的な人材投資により減益を見込む。 |
この書類が述べていない項目（7件）
業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。当期は、AWSとの戦略的協業契約による営業活動、クラウド需要の拡大、顧客獲得・受注の増加、既存顧客からの継続受注、大口顧客のAWS利用料増加、新規顧客獲得などが増収要因となった。次期は、前期より円高となる為替前提と、成長に向けた積極的な人材投資が利益を押し下げる要因として挙げられている。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。