読む価値
39定例
6項目のうち5項目からの評価です向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
23.5
％（次年度売上高予想の前期比）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2021年３月１日〜2022年２月28日連結日本基準売上高10,920百万円
営業利益638百万円
経常利益653百万円
純利益（親会社株主帰属）442百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益57.74円
売上高営業利益率5.8
期末の財政状態
総資産11,673百万円
うち純資産 9,088 百万円自己資本比率 77.4%
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。
現金の出入り
営業+337
投資-1,067
財務+101
純増減-629
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高6,798百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
売上高13,485百万円（前年比 +23.5%）
営業利益429百万円（前年比 -32.8%）
経常利益453百万円（前年比 -30.5%）
純利益373百万円（前年比 -15.6%）
年間配当予想0円 → 0円
業績の増減要因
連結初年度のため前期比較なし。クラウドインテグレーションは顧客獲得・受注増、リセールは既存顧客からの継続受注・大口顧客のAWS利用料増加・新規顧客獲得、MSPは既存顧客からの継続受注、その他は特定顧客向けサービス縮小。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 無それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 －社 / 除外 －社 / 社名 非開示 / 備考 重要な子会社の異動なし
重要な後発事象該当事項はありません
減損損失該当事項なし
特別損益の内訳特別利益 該当事項なし / 特別損失 役員特別功労金 10,000千円、その他 128千円
減価償却費63,635千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家向け）
期末発行済株式数7,681,948
期末自己株式数372
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年３月１日〜2022年２月28日 |
| 売上高 | 10,920百万円 |
| 営業利益 | 638百万円 |
| 経常利益 | 653百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 442百万円 |
| １株当たり当期純利益 | 57.74円 |
| 売上高営業利益率 | 5.8 |
| 自己資本比率 | 当期末 77.4 / 前期末 非開示 |
| 総資産 | 11,673百万円 |
| 純資産 | 9,088百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 337百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -1,067百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 101百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 6,798百万円 |
| 通期業績予想 | 売上高 13,485百万円（前年比 +23.5%） / 営業利益 429百万円（前年比 -32.8%） / 経常利益 453百万円（前年比 -30.5%） / 純利益 373百万円（前年比 -15.6%） |
| 年間配当予想 | 0円 → 0円 |
| 減価償却費 | 63,635千円 |
| 減損損失 | 該当事項なし |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 該当事項なし / 特別損失 役員特別功労金 10,000千円、その他 128千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 無 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 －社 / 除外 －社 / 社名 非開示 / 備考 重要な子会社の異動なし |
| 重要な後発事象 | 該当事項はありません |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家向け） |
| 期末発行済株式数 | 7,681,948 |
| 期末自己株式数 | 372 |
| 業績の増減要因 | 連結初年度のため前期比較なし。クラウドインテグレーションは顧客獲得・受注増、リセールは既存顧客からの継続受注・大口顧客のAWS利用料増加・新規顧客獲得、MSPは既存顧客からの継続受注、その他は特定顧客向けサービス縮小。 |
この書類が述べていない項目（7件）
業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。2022年2月期は、クラウド需要の加速、顧客獲得・受注の増加、既存顧客からの継続受注、大口顧客のAWS利用料増加などが業績に寄与した。2023年2月期については、パブリッククラウド関連市場の成長、顧客ニーズに合ったサービス提供、技術者の確保、経営管理体制の強化やシステム投資の選択と集中による業務効率化を見込んでいる。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。