読む価値
39定例
0〜100。会社の良し悪しではなく、読む価値の大きさです。向き
強弱が混在
会社の説明から読み取った方向です。規模
4296
百万円（売上高）書きぶり
条件付き
どれだけ断定的に書かれているかです。この期間の実績
通期2021年５月１日〜2022年４月30日連結日本基準売上高4,296百万円
営業利益636百万円
経常利益592百万円
純利益（親会社株主帰属）557百万円
帯の幅は売上高を基準にした各段階の大きさです。下にいくほど細くなるほど、売上のうち利益として残る割合が小さいことを表します。
１株当たり当期純利益28円66銭
売上高営業利益率14.8%
期末の財政状態
総資産5,356百万円
うち純資産 4,309 百万円自己資本比率 80.5%
塗りつぶした部分が自己資本比率です。総資産のうち、返済のいらない自前の資金がどれだけかを表します。
現金の出入り
営業+222
投資-84
財務+17
純増減+155
ゼロから順に積み上げています。上向きが現金の増加、下向きが減少です（単位 百万円）。点線の純増減は3つの合計で、会社が示した数値から算出しています。
現金及び現金同等物期末残高3,766百万円
見通しと株主還元
通期業績予想
区分個別
売上高5,593百万円
営業利益651百万円
経常利益651百万円
純利益403百万円
連結非開示
年間配当予想0.00円 → 0.00円
業績の増減要因
連結初年度のため前連結会計年度との比較分析は行っていない。認知・販路拡大を目的とした販促活動、人員増強への投資、サービスの強化・拡充、ロイヤルゲートの子会社化と決済領域の事業統合を進めた。
継続企業の前提に関する記載
該当事項はありません。
会計方針の変更
基準改正に伴う変更 有それ以外の変更 無見積りの変更 無修正再表示 無
連結範囲の変更新規 社数 1 / 社名 株式会社ロイヤルゲート / 除外 社数 0 / 社名 非開示
重要な後発事象自己株式を390,000株、取得価額総額5億円を上限として取得することを決議した。取得期間は2022年6月14日から2022年8月31日まで。
特別損益の内訳特別利益 負ののれん発生益 167,055千円 / 特別損失 固定資産除却損 4,165千円
減価償却費102,132千円
決算補足説明資料の有無有
決算説明会の有無有（機関投資家・アナリスト向け）
期末発行済株式数19,633,000株
期末自己株式数130,037株
| 項目 | 内容 |
|---|---|
| 決算期区分 | 通期 |
| 会計基準 | 日本基準 |
| 連結・個別の別 | 連結 |
| 対象期間 | 2021年５月１日〜2022年４月30日 |
| 売上高 | 4,296百万円 |
| 営業利益 | 636百万円 |
| 経常利益 | 592百万円 |
| 親会社株主に帰属する当期純利益 | 557百万円 |
| １株当たり当期純利益 | 28円66銭 |
| 売上高営業利益率 | 14.8% |
| 自己資本比率 | 当期末 80.5% / 前期末 非開示 |
| 総資産 | 5,356百万円 |
| 純資産 | 4,309百万円 |
| 営業活動によるキャッシュ・フロー | 222百万円 |
| 投資活動によるキャッシュ・フロー | -84百万円 |
| 財務活動によるキャッシュ・フロー | 17百万円 |
| 現金及び現金同等物期末残高 | 3,766百万円 |
| 通期業績予想 | 区分 個別 / 売上高 5,593百万円 / 営業利益 651百万円 / 経常利益 651百万円 / 純利益 403百万円 / 連結 非開示 |
| 年間配当予想 | 0.00円 → 0.00円 |
| 減価償却費 | 102,132千円 |
| 特別損益の内訳 | 特別利益 負ののれん発生益 167,055千円 / 特別損失 固定資産除却損 4,165千円 |
| 継続企業の前提に関する記載 | 該当事項はありません。 |
| 会計方針の変更 | 基準改正に伴う変更 有 / それ以外の変更 無 / 見積りの変更 無 / 修正再表示 無 |
| 連結範囲の変更 | 新規 社数 1 / 社名 株式会社ロイヤルゲート / 除外 社数 0 / 社名 非開示 |
| 重要な後発事象 | 自己株式を390,000株、取得価額総額5億円を上限として取得することを決議した。取得期間は2022年6月14日から2022年8月31日まで。 |
| 決算補足説明資料の有無 | 有 |
| 決算説明会の有無 | 有（機関投資家・アナリスト向け） |
| 期末発行済株式数 | 19,633,000株 |
| 期末自己株式数 | 130,037株 |
| 業績の増減要因 | 連結初年度のため前連結会計年度との比較分析は行っていない。認知・販路拡大を目的とした販促活動、人員増強への投資、サービスの強化・拡充、ロイヤルゲートの子会社化と決済領域の事業統合を進めた。 |
この書類が述べていない項目（8件）
業績予想の修正配当性向株主還元方針セグメント別売上高セグメント別利益地域別売上高受注高・受注残高減損損失
会社がこの書類で述べていない項目です。空欄にしたり、他の資料や推測で補ったりはしません。
会社が挙げている理由
会社自身の説明です。数値から推測したものではありません。広告宣伝活動や人員増強への投資、サービスの強化・拡充、スマレジの登録店舗数の拡大、ロイヤルゲートの子会社化と決済領域の事業統合を進めた。
このページの読み方
これは書類そのものではありません会社が提出した開示をKomoriが読み、要約しています。数値は会社が述べたとおりで、監査を受けたものではありません。
重みは評価ではありません会社が市場に伝えていた内容をどれだけ変えるかを測ったものです。株式に対する見方ではありません。
訂正されることがあります会社が同じ開示を出し直した場合、このページは訂正後の内容から作り直され、訂正番号が繰り上がります。