リックソフト（4429）・リスク再掲
ロシアのウクライナ侵攻による世界経済への影響
FY2022に初出。5回の記載のうち3回が「再掲」。直近の記載はFY2024。
5記載
3年にわたる
0うち適時開示
動きの推移
同じテーマの他社
米中対立・ウクライナ戦争・中東情勢による地政学的リスク99社が書いているテーマ・逆風101社・追い風0社
テーマ全体が最も大きく悪化側へ動いたのは2022年。78社中45社が悪化側に。
直近の記載が「再掲」なのは、ほかに32社。
尾根＝前進を書いた年、谷＝悪化を書いた年。奥ほど前向きな会社。 ドラッグで回転、スクロールで拡大、右ドラッグで移動。スマホは2本指で回転・拡大（1本指はページのスクロール）。
比べている99社のうち14社を表示しています。上の文は99社すべてから計算しています。全記録提出書類・適時開示・報道、新しい順
- FY2024再掲有価証券報告書
「インフレへの警戒感を基調とした金融引き締めの長期化や地政学リスクも依然としてあるものの、明るい兆しも見えてきた年となりました。」
地政学リスクが継続しているとの認識を維持しつつ、世界経済に明るい兆しがあるとの見方も併記している。 - FY2023再掲有価証券報告書
「インフレへの警戒感と地政学リスクも依然として継続しており、先行き不透明感は拭えないため、今後も世界情勢を注意深く見守る必要があります。」
地政学リスクが継続し、世界経済の先行き不透明感が残るとの認識を再確認している。 - FY2023-Q2再掲有価証券報告書
「ウクライナ情勢の長期化に伴う資源の供給制約や、エネルギー価格の高騰に伴う経済の減速」
ウクライナ情勢の長期化が資源供給制約やエネルギー価格高騰を通じて世界経済を減速させるリスクを再掲している。 - FY2023-Q1悪化有価証券報告書
「ウクライナ情勢の悪化・長期化は資源の供給制約やエネルギー価格の高騰などにより世界経済の下振れ要因となります。」
ロシアのウクライナ侵攻に関連するリスクについて、情勢の悪化・長期化、資源供給制約、エネルギー価格高騰を通じた世界経済への影響として具体化している。 - FY2022初出有価証券報告書
「ロシアのウクライナ侵攻に伴う世界経済への影響などのリスクもあります。」
ロシアのウクライナ侵攻に伴う世界経済への影響を新たな外部環境リスクとして記載している。